レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 資産運用・資産形成 >
- 金利・債券
金利・債券
年度で絞り込む
-
2022年12月05日緩和政策の修正によるJリート市場への影響は？
欧米の中央銀行が金融引き締めへ転換するなか、日銀の次の一手が注目を集めている。YCC解除によっ... -
2022年11月08日住宅ローン利用者は金利上昇に対してどのように備えるべきか
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）11月号[vol.308]
世界的なインフレ率の高まりを受けて、海外の中央銀行の多くが金融引き締めに舵を切っている。日本に... -
2022年10月05日世界経済の減速懸念とヘッジ付き外国債券投資への影響
インフレ率の高まりへの対応策として海外の主要中銀が金融引き締めに舵を切っている。金融引き締めに... -
2022年09月12日青い世界に注目してみよう－ブルーボンドやブルーカーボンって何？
本邦初となる「ブルーボンド」の発行が検討されている。ブルーボンドとは、海にやさしいプロジェクト... -
2022年08月31日住宅ローン利用者は金利上昇に対してどのように備えるべきか
金利上昇を予測する住宅ローン利用者が増えている。変動金利型の住宅ローン金利は短期金利に連動し、... -
2022年08月26日2021年の住宅ローン市場の動向と今後の注目点について－世界的なインフレに伴う金融引き締めと景気減速が懸念材料
個人の住宅ローン残高が増加傾向にある。その理由として、低金利環境の長期化、住宅ローン減税による... -
2022年08月23日老後のための2,000万円をどうやって確保するか－目標金額の2,000万円を超えたら、何をすべきか
このレポートでは、老後に備え、目標金額の2,000万円を25年間の積立投資で達成することを想定...
熊 紫云
金融研究部
-
2022年08月16日連続指値オペの導入効果－日銀の金融緩和政策による長期金利の下押し効果の測定
日本銀行が全ての金融政策を解除した場合に想定される長期金利の上昇幅について、統計的なモデルを構... -
2022年08月09日金利上昇時の保険商品設計－アメリカでは金利リスク低減に向けてどういう工夫をしているか?
現在、欧米は金利の上昇局面にある。かつてマイナスとなっていた10年や5年の金利は、各国でプラス... -
2022年07月15日グリーンボンド投資家を探る－新たなグリーンボンド投資家から読み解くESG投資拡大のヒント
近年グリーンボンドの発行が増えている。グリーンボンド発行の裏側には、グリーンボンドを購入する投...
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け！日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
日経平均４万円回復は?
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
2025年から大きく変わる韓国の労働関連政策のポイント
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
-
矢嶋 康次
日米貿易交渉の課題－第一次トランプ政権時代の教訓
【金融・為替】 -
天野 馨南子
2013～23年 都道府県出生減（少子化）ランキング／合計特殊出生率との相関は「なし」
【人口動態に関する諸問題】 -
伊藤 さゆり
欧州経済見通し－逆風のなか、回復は緩慢な足取りに
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
金利・債券のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
金利・債券のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 年金制度改革
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- インド
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- インド消費者物価
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.