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- 外国債券ファンドの復権は?~2022年12月の投信動向~
コラム
2023年01月12日
インデックス型の外国株式ファンドに過去最大の資金流入
まず、12月は外国株式ファンドに4,300億円の資金流入があり、11月の3,600億円から700億円増加した。アクティブ型の外国株式ファンドの販売は12月も600億円の資金流入と11月の700億円からやや減少し、相変わらずあまり振るわなかった。一方でインデックス型の外国株式ファンドには3,700億円と11月の2,800億円から900億円も多く資金流入があり、インデックス型が外国株式ファンドの資金流入を押し上げた。
このように12月はインデックス型の外国株式ファンドの資金流入が過去最大となり、インデックス型の外国株式ファンドの販売が特に好調であった。米国株式など外国株式自体が下落し、さらに月初に1ドル139円前後だったのが月末には133円を下回るなど急激に円高も進行し、インデックス型を含む多くの外国株式ファンドの基準価額が大きく下落した。そのような中、積立投資などの定期的な買付だけでなく、年末ということも相まって積極的に価格が下落したインデックス型の外国株式ファンドを追加購入した人が多かったようだ。
個別でみても12月に資金流入が大きかったインデックス型の外国株式ファンド4本(【図表2】赤太字)すべてで11月から資金流入が増加した。特に「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の増加が他の米国株式の3本より顕著であった。米国株式ファンドの販売の方が投資環境の影響を受けやすい傾向があることを踏まえると、12月は投資環境以上につみたてNISAなどの駆け込み買付によって資金流入が膨らんでいたのかもしれない。
このように12月はインデックス型の外国株式ファンドの資金流入が過去最大となり、インデックス型の外国株式ファンドの販売が特に好調であった。米国株式など外国株式自体が下落し、さらに月初に1ドル139円前後だったのが月末には133円を下回るなど急激に円高も進行し、インデックス型を含む多くの外国株式ファンドの基準価額が大きく下落した。そのような中、積立投資などの定期的な買付だけでなく、年末ということも相まって積極的に価格が下落したインデックス型の外国株式ファンドを追加購入した人が多かったようだ。
個別でみても12月に資金流入が大きかったインデックス型の外国株式ファンド4本(【図表2】赤太字)すべてで11月から資金流入が増加した。特に「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の増加が他の米国株式の3本より顕著であった。米国株式ファンドの販売の方が投資環境の影響を受けやすい傾向があることを踏まえると、12月は投資環境以上につみたてNISAなどの駆け込み買付によって資金流入が膨らんでいたのかもしれない。
また、12月は外国株式ファンドだけでなく国内株式ファンドにも2,200億円の資金流入があり、そのうち1,900億円がインデックス型への資金流入であった。インデックス型の国内株式ファンドにも つみたてNISAなどの駆け込み買付が多少はあったかもしれないが、大部分は株価下落に伴うタイミング投資だったと推測される。日経平均株価が一時2万8,000円台にあったのが月末に2万6,000円割れ目前になるなど月中に2,000円以上下落する中、個人投資家の逆張り投資は健在であったようだ。
外国債券ファンドの売りは2022年に一巡
さらに12月は外国債券ファンドにも1,800億円の資金流入があり、11月の700億円から増加した。外国債券ファンドへの資金流入のうち1,000億円が12月に新設されたヘッジありの外国債券ファンド(【図表2】緑太字)への資金流入であった。それでも12月は既設ファンド(黄棒、黄緑棒)にもヘッジなしに400億円、ヘッジありに200億円、合計で600億円の資金流入があった【図表4】。
既設のヘッジなしの外国債券ファンド(黄棒)が3カ月連続で流入超過となるなど、2018年から続いていた外国債券ファンドの売却は、2022年後半に一巡したといえそうである。2022年に米国を中心に先進国債券の利回りが復活し、外国債券ファンドの投資妙利が出てきただけに、これから外国債券ファンドが復調してくるのかに注目したい。
既設のヘッジなしの外国債券ファンド(黄棒)が3カ月連続で流入超過となるなど、2018年から続いていた外国債券ファンドの売却は、2022年後半に一巡したといえそうである。2022年に米国を中心に先進国債券の利回りが復活し、外国債券ファンドの投資妙利が出てきただけに、これから外国債券ファンドが復調してくるのかに注目したい。
一部の新興国関連ファンドが好調
(ご注意)当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。
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(2023年01月12日「研究員の眼」)
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