- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- アジア・新興国
アジア・新興国
中国、韓国をはじめとする、アジア、新興国の経済や保険マーケット、雇用・人事管理など、幅広い情報をタイムリーにレポートとして提供していきます。とりわけ、中国については定期的に経済の見通しや主要な経済指標、人民元の動向等について、また、成長を続ける新興国地域については経済見通しに加えて、不動産市場動向についても解説を行ってまいります。保険市場については、注目を集めている中国、インド等成長を続けるアジアの保険市場を解説します。
年度で絞り込む
-
2018年09月07日
インド経済見通し~公共投資と農村部の回復で7%台半ばの成長を維持
インド経済は高額紙幣の廃止や物品・サービス税(GST)導入による景気停滞局面から脱し、消費主導... -
2018年09月06日
【豪州GDP】4-6月期は前期比0.9%増~18年の成長率は3%を上回る見通し~
9月5日、オーストラリア統計局(ABS)は、2018年4-6月期のGDP統計を公表した。4-6... -
2018年09月04日
ブラジル経済の見通し-4-6月期GDPは停滞感が見られる。18年は低成長が続く見通し
ブラジルの2018年4-6月期の実質GDP成長率は前期比0.2%増(季節調整値)と、前期の同0... -
2018年08月27日
老いる中国、介護保険制度はどれくらい普及したのか(2018)。-15のパイロット地域の導入状況は?
中国は、2020年までに介護保険制度の全国導入を目指している。2016年6月に、政府が全国に向...片山 ゆき
保険研究部
-
2018年08月27日
韓国でも児童手当がスタート―制度の定着のためにはまず財源の確保を―
韓国政府は少子化の問題を解決するために、2006年から「セロマジプラン」という少子高齢化対策を... -
2018年08月24日
中国経済見通し-18年下期は6.3%前後へ減速、米中貿易戦争が激化すればさらなる下振れも
中国国家統計局が公表した18年4-6月期の国内総生産(GDP)は、第2次産業の減速を主因に1-... -
2018年08月21日
中国生保市場、世界2位に【アジア・新興国】中国保険市場の最新動向(32)
2017年、中国の生命保険市場の規模は、米国に次いで世界2位となった。生保市場はこれまで長らく...片山 ゆき
保険研究部
-
2018年08月20日
韓国、国民年金の第4回財政再計算の結果を発表―財政安定化政策のみならず、雇用安定化政策の同時実施を―
今年は韓国が公的年金(以下、国民年金)を導入してから30年を迎える年である。国民年金制度発展委...金 明中
生活研究部
-
2018年07月27日
中国経済:2018年上期を総括した上で今後の注目ポイントを探る
18年上期(1-6月期)の国内総生産は41兆8961億元(日本円換算で約716兆円)となり、成... -
2018年07月06日
ロシア経済の見通し-1-3月期GDPは前年比1.3%増。当面は1%台の低成長が継続と予想
ロシアの1-3月期の実質GDP成長率は前年比1.3%増と、前期から加速した。3年ぶりのプラス成...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国の出生率が0.72で、8年連続過去最低を更新-若者の意識を的確に把握し有効な対策の実施を
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(~2024年3月)-実質賃金マイナスで全体では低迷、外出型消費は改善傾向だが温度差も、マインドは上向き
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
アジア・新興国のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国のレポート Topへ