- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2018年02月06日
ついに米国株ミニバブルが崩壊-日経平均は早期に2万3000円を回復か
米国株の急落を受けて日経平均も大幅下落となった。きっかけは米金利上昇とされるが、より本質的には... -
2018年01月30日
新たな時代に入った日本株市場-中長期株価予想~日経平均は10年後に4万円を達成か
日経平均株価は1月23日に2万4000円を回復した。26年ぶりの水準回復に、一部には値下がりを...井出 真吾
金融研究部
-
コラム2018年01月24日
外株インデックス投信を薦める3つの理由~「つみたてNISA」の商品選びに迷ったら~
新年2018年を迎え、「つみたてNISA」がついにスタートしました。「つみたてNISA」の口座...前山 裕亮
金融研究部
-
2018年01月12日
日本経済のジレンマ~消費主導の景気回復は実現しない?~
戦後2番目の長さとなった今回の景気回復に実感が伴わない理由のひとつは、経済成長率に比べ個人消費... -
コラム2017年12月25日
日本のキャッシュレス化に向けた課題-日本のキャッシュレス化について考える(3)
前々回、前回と、日本におけるキャッシュレス化の進展状況とキャッシュレス化することのメリットにつ...福本 勇樹
金融研究部
-
2017年12月21日
「M字カーブ」底上げの要因分解-「女性の活躍促進」政策の効果が大きく、未婚化効果はごくわずか
「女性の活躍促進」が掲げられて4年半。「M字カーブ」はじわりと底上げされ、一定の政策効果がある... -
コラム2017年12月20日
キャッシュレス化のメリット-日本のキャッシュレス化について考える(2)
前回は、日本におけるキャッシュレス化の進展状況と海外との比較を行った。今回は、キャッシュレス化...福本 勇樹
金融研究部
-
2017年12月20日
資金循環統計(17年7-9月期)~個人金融資産は、前年比83兆円増の1845兆円に、2四半期連続で過去最高を更新
2017年9月末の個人金融資産残高は、前年比83兆円増(4.7%増)の1845兆円となった。残...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2017年12月18日
日本におけるキャッシュレス化の進展状況について-日本のキャッシュレス化について考える(1)
2017年5月に日本政府は「Fintechビジョンについて」の中で、「キャッシュレス決済比率」...福本 勇樹
金融研究部
-
2017年12月07日
教育無償化への期待と不安
基礎研REPORT(冊子版)12月号
10月の衆院選では与党が圧勝した。野党の乱立や政策の不十分さが有利に働いた面もあるだろうが、少...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
ストライクゾーン高めの日本株
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国の出生率が0.72で、8年連続過去最低を更新-若者の意識を的確に把握し有効な対策の実施を
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ