- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB(欧州中央銀行)の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2024年09月09日
2024・2025年度経済見通し-24年4-6月期GDP2次速報後改定
2024年4-6月期の実質GDP(2次速報値)は、民間消費、設備投資の下方修正などから1次速報...斎藤 太郎
経済研究部
-
2024年09月05日
インド経済の見通し~政府支出の加速と農業部門の回復により6%台後半の高成長軌道が続く
インド経済は2024年4-6月期の成長率が前年同期比+6.7%(1-3月期:同+7.8%)と低...斉藤 誠
経済研究部
-
2024年08月26日
中国経済の見通し-長期化する不動産不況で政策依存の景気が続く。外需下振れのリスクも
中国の2024年4~6月期の実質GDP成長率は、前年同期比+4.7%と、前期(24年1~3月期...三浦 祐介
経済研究部
-
2024年08月26日
Japan's Economic Outlook for Fiscal Years 2024 and 2025 (August 2024)
Real GDP increased by 3.1% in the April-June quarter of 2...斎藤 太郎
経済研究部
-
2024年08月16日
2024・2025年度経済見通し(24年8月)
2024年4-6月期の実質GDPは、前期比年率3.1%と2四半期ぶりのプラス成長となった。不正...斎藤 太郎
経済研究部
-
2024年08月15日
QE速報:4-6月期の実質GDPは前期比0.8%(年率3.1%)-自動車の挽回生産が消費、設備を押し上げ、2四半期ぶりのプラス成長
2024年4-6月期の実質GDPは、前期比0.8%(年率3.1%)と2四半期ぶりのプラス成長と...斎藤 太郎
経済研究部
-
2024年08月13日
「札幌オフィス市場」の現況と見通し(2024年)
札幌のオフィス市場では、昨年の新規供給面積が17年ぶりに1万坪を超え、需給環境はやや緩和したも...吉田 資
金融研究部
-
2024年08月02日
「仙台オフィス市場」の現況と見通し(2024年)
仙台のオフィス市場では、昨年の新規供給面積が13年ぶりに1万坪を超えて約1.5万坪に達し、空室...吉田 資
金融研究部
-
2024年07月31日
2024年4-6月期の実質GDP~前期比0.8%(年率3.0%)を予測~
8/15に内閣府から公表される2024年4-6月期の実質GDPは、前期比0.8%(前期比年率3...斎藤 太郎
経済研究部
-
2024年07月17日
IMF世界経済見通し-インフレの短期的な上振れリスクが目立つ
IMFは、今回の見通しを「足踏み状態の世界経済(The Global Economy in a Stick...高山 武士
経済研究部
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
法人企業統計25年1-3月期-利益、設備ともに堅調だが、4-6月期以降はトランプ関税の影響で悪化が不可避
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
日韓カップルの増加は少子化に歯止めをかけるか?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
インバウンド消費の動向(2025年1-3月期)-四半期初の1千万人越え、2025年の消費額は10兆円が視野
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ