経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB（欧州中央銀行）の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2021年06月10日米国経済の見通し－21年は経済の正常化、経済対策の効果で高成長も、注目されるインフレリスク
米国の21年1－3月期の実質ＧＤＰ成長率（前期比年率）は+6.4％と前期の+4.3％から上昇。...
窪谷 浩
経済研究部
-
2021年06月08日2021・2022年度経済見通し－21年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定
2021年1-3月期の実質GDP（2次速報）は、1次速報の前期比▲1.3％（年率▲5.1％）か...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2021年06月04日「福岡オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
福岡のオフィス市場では、景気悪化やテレワーク普及などを背景にオフィス需要が低迷するなか、昨年は...
吉田 資
金融研究部
-
2021年06月04日インド経済の見通し～当面は感染爆発で景気が冷え込むものの、ワクチンの普及加速によって再び回復軌道へ（2021年度+9.4％、2022年度+6.6％）
インド経済は1-3月期の成長率が前年同期比+1.6％（10-12月期：同+0.5％）となった。...
斉藤 誠
経済研究部
-
2021年05月28日中国経済の見通し－輸出・投資でＶ字回復してきた中国経済だが、今後は消費主導にバトンタッチ！
昨年1-3月期にコロナ禍で大混乱に陥った中国の国内総生産（GDP）は実質で前年同期比6.8％減... -
2021年05月25日Japan's Economic Outlook for Fiscal Years 2021 and 2022
Real GDP in the January-March quarter of 2021 posted its ...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2021年05月19日2021・2022年度経済見通し（21年5月）
2021年1-3月期の実質GDPは、緊急事態宣言再発令の影響で民間消費が減少したことなどから、...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2021年05月18日QE速報：1-3月期の実質GDPは前期比▲1.3％（年率▲5.1％）－緊急事態宣言の影響で3四半期ぶりのマイナス成長
2021年1-3月期の実質GDPは、前期比▲1.3％（年率▲5.1％）と3四半期ぶりのマイナス...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2021年04月30日2021年1-3月期の実質GDP～前期比▲0.9％（年率▲3.6％）を予測～
5/18に内閣府から公表される2021年1-3月期の実質GDPは、前期比▲0.9％（前期比年率...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2021年04月16日「名古屋オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
名古屋のオフィス市場では、新規供給は限られているものの、景気悪化等に伴いオフィス需要が縮小した...
吉田 資
金融研究部
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
次回の利上げは一体いつか？～日銀金融政策を巡る材料点検
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向（２）家庭と働き方～DINKS・子育て・ポスト子育て、制度と夫婦協働が支える
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.