レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
コラム2005年05月09日
家計貯蓄率における「二宮尊徳」説再考
１．日本の家計貯蓄率に関する"常識"日本の家計貯蓄率を巡る世の「国際常識」は、この数年の間に急激に変わりつつある。当コラムでの筆者も、2002年（2月18日号「高齢化が家計貯蓄率に与える影響」、...
石川 達哉
-
2005年03月25日
デフレ下の持家と住宅ローンが世帯レベルの消費に及ぼす影響 －日本の個票データに基づく資産効果の分析－
１．近年、日本以外の多くの先進国で住宅（土地部分を含む、以下同様）の価格上昇が続き、家計消費も堅調であることから、資産としての住宅が家計消費を促進するという「住宅の資産効果」を支持する立場が支配的になっている。金融...
石川 達哉
-
コラム2005年03月07日
若年単身世帯の消費動向
１．進む晩婚化最近、晩婚化や未婚者の増加が話題となっている。厚生労働省より公表された人口動態統計では、人口1，000人に対する各年の婚姻件数を示す婚姻率は2004年で5.7％と1987年に並び過去最低の水準となった...
篠原 哲
-
2004年12月25日
所得再分配効果から見た個人所得課税の推移 －1984～2003年の標準世帯における年間収入階級別データに基づいて－
１．1984～2003年の20年間について、「家計調査」における年間収入階級別の標準世帯データに基づいて計測すると、給与に関するジニ係数は90年代半ば以降上昇しており、課税前所得の世帯間格差は拡大していると言える。...
-
コラム2004年11月08日
望まれる住宅ストックの有効活用
１．人生における住宅：日本は「双六」、英国は「梯子」人生における住まいとの関わり合いは、わが国においては「双六（すごろく）」に譬えられる。「終（つい）の棲家」となる広い持家に移れば、そこで「上がり」だ。興味深いこと...
石川 達哉
-
2004年11月01日
家計の資金偏在の加速化
金融資産保有者と非保有者との格差はここ数年拡大傾向にある。デフレから経済が脱すれば、リストラ・賃金削減圧力が減じて、貯蓄をできない世帯の割合は減少することが期待しうる。しかし、一方で進む「能力・実力主義」の流れは今...
-
2004年05月25日
消えた家計の資金余剰
日銀の資金循環勘定によれば、2003年には統計開始以来初めて家計部門が資金不足に陥った。これは近年の貯蓄率の急低下によるが、貯蓄率の急低下は高齢化だけでは説明できない。高齢化以外の要因として、①高齢者世帯の貯蓄率低...
櫨（はじ） 浩一
-
コラム2004年05月10日
貯蓄率低下と資本ストックの減少
高齢化の進行だけが家計貯蓄率低下の原因ではないにせよ、日米逆転が現実味を帯びてくるほど日本の貯蓄率低下が進んでしまったことは、もはや動かしようのない現実である。6％（2002年、国民経済計算ベース）という数字を前に...
石川 達哉
-
2004年04月25日
1年後に迫ったペイオフ全面解禁
■目次1．ペイオフ全面解禁とは2．資金シフトはどれくらい予想されるのか3．いまだ低い預金者の理解4．預金者が抱く不安■introduction2005年４月のペイオフ凍結全面解除（解禁）まで約１年となった。ペイオフ...
-
2004年04月09日
消滅した家計の余剰資金
＜異常な資金循環：経常収支と資本収支の黒字の並存＞日本経済は、企業部門が大幅な資金余剰となる一方で家計部門が資金不足となり、経常収支と資本収支の大幅な黒字が並存するなど、資金の循環が異常な状況にあることを示している...
櫨（はじ） 浩一
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
金 明中
2020年度特別調査 「第４回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【社会保障論、労働経済学、日・韓社会政策比較分析、韓国経済】 -
久我 尚子
2020年度特別調査 「第４回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【消費者行動】 -
井出 真吾
日銀はETF買入を減らすか～「政策点検」の先を読む～
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
中村 亮一
ドイツの民間医療保険及び民間医療保険会社の状況（２）－2019年結果－
【保険会計・計理】 -
天野 馨南子
えひめ結婚支援センターにおけるイベント成婚「年の差」分析結果－「年の差婚」の正しい認識が成功のカギ－
【人口動態に関する諸問題】
お知らせ
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究－認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会－」事業実施報告
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.