- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- アジア・新興国
アジア・新興国
中国、韓国をはじめとする、アジア、新興国の経済や保険マーケット、雇用・人事管理など、幅広い情報をタイムリーにレポートとして提供していきます。とりわけ、中国については定期的に経済の見通しや主要な経済指標、人民元の動向等について、また、成長を続ける新興国地域については経済見通しに加えて、不動産市場動向についても解説を行ってまいります。保険市場については、注目を集めている中国、インド等成長を続けるアジアの保険市場を解説します。
年度で絞り込む
-
コラム2020年07月07日
ライブコマースで保険販売(中国)-保険業界発のインフルエンサーは誕生するのか。
商品をネットでライブ(動画)配信し、視聴者がその場でやり取りをしながら、購入できるライブコマー...片山 ゆき
保険研究部
-
2020年07月03日
新型コロナウイルスと各国経済-コロナ禍を上手く乗り切っているのはどの国か?49か国ランキング
新型コロナウイルスが世界的に流行、WHOがパンデミック宣言した3月11日から4か月近くが経過し... -
2020年07月01日
世界各国の金融政策・市場動向(2020年6月)-欧州で追加緩和、株はFOMC前後で乱高下
6月に世界各国で実施された金融政策および、株価・為替の動きは次の通り。【6月の株価・対ドル為替... -
2020年06月26日
中国経済:景気指標の総点検(2020年夏季号)~景気インデックスはプラス成長を示唆!
新型コロナ禍で経済活動をほぼ全面停止した1-3月期、中国の国内総生産(GDP)は実質で前年比6... -
2020年06月25日
IMF世界経済見通し(改定)-30か国中24か国で下方修正
6月24日、国際通貨基金(IMF)は世界経済見通し(WEO;World Economic Outl... -
2020年06月19日
【アジア・新興国】東南アジア経済の見通し~経済活動の再開進むも、外需悪化が長引き景気回復ペースは緩やかに
東南アジア経済は、新型コロナウイルスの感染拡大による経済への影響が明らかになり始めており、景気...斉藤 誠
経済研究部
-
2020年06月18日
ロシアGDP(2020年1-3月期)-やや減速、コロナ禍もわずかに影響
6月18日、ロシア連邦統計局は国内総生産(GDP)を公表し、結果は次の通りとなった。【実質GD... -
2020年06月16日
アリババ、慢性病患者でも加入可能なP2P癌保障を発表【アジア・新興国】中国保険市場の最新動向(42)
アリババ・グループは「相互宝」シリーズの第三弾として、「慢性病互助プラン」を発表した。これは、...片山 ゆき
保険研究部
-
2020年06月12日
アジアデジタル共通通貨の提案
本稿では、東アジアにおいて国際機関(例えばAMRO)により、ブロックチェーン等の技術を用いたデ... -
2020年06月10日
【東南アジア経済】ASEANの貿易統計(6月号)~4月の輸出は各国の活動制限措置の影響が本格化して二桁減に
20年4月のASEAN主要6カ国の輸出(ドル建て、通関ベース)は前年同月比13.1%減(前月:...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
アジア・新興国のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国のレポート Topへ