経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- >
年度で絞り込む
-
2024年01月12日リベンジ消費はなぜ不発なのか－過剰貯蓄による押し上げ効果はすでに消滅
社会経済活動の正常化に伴い、個人消費は急回復することが期待されていたが、今のところ「リベンジ消... -
2024年01月11日さくらレポート（2024年1月）～景気判断は5地域で「回復」とされたが、先行きへの警戒感は強い～
1月11日に日本銀行が公表した「地域経済報告（さくらレポート）」によると、景気の総括判断は、全... -
![基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]](https://www.nli-research.co.jp/files/topics/77140_ext_03_0_S.jpg?v=1704785863)
2024年01月11日基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
-
2024年01月11日中国の不動産バブル－日本のバブル崩壊の経験だけで類推するのは危険
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
中国の不動産不況がなかなか底打ちしない。GDP統計を見ると、不動産業は2022年に前年比5.1... -
2024年01月11日2024年度の年金額（見通し）は、将来世代のために実質目減り－年金額改定の仕組み・意義・注目点
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
2024年度の年金額が2024年1月19日に公表される。本稿では、正式発表を理解するための準備... -
2024年01月11日2024年総選挙に向かう英国－減税で流れは変わるのか?
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
2024年は1月の台湾の総統選挙に始まり、春にはロシア大統領選挙、インドの総選挙、6月には欧州... -
2024年01月11日少子化問題に影を落とす若年層の経済状況
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
少子化問題を引き起こす要因は多岐に渡る。そのうちの1つとしてしばしば指摘されるのが、子育てに伴... -
2024年01月11日バフェット指標から国民所得と株価を考える
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
先進国では、高インフレや高金利が経済の重しになっているが、株価は好調を維持している。本稿では、... -
2024年01月11日2023～2025年度経済見通し
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
2023年7-9月期の実質GDPは、前期比▲0.7%（前期比年率▲2.9%）と4四半期ぶりのマ...
斎藤 太郎
経済研究部
-
![Infocalendar －移住相談受付件数の推移[１月10日はみんなの移住の日]](https://www.nli-research.co.jp/files/topics/77133_ext_03_0_S.jpg?v=1704358577)
2024年01月11日Infocalendar －移住相談受付件数の推移[１月10日はみんなの移住の日]
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）1月号[vol.322]
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
消費者物価（全国25年6月）－コアCPIは25年8月に3％割れへ
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の５％未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは？
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭－ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年５月）－物価高でも、旅行・レジャー・デジタルなど楽しみへの消費は堅調
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.