- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
コラム2019年03月29日
はじめての不動産投資入門(3)~直接還元法について学ぼう~
前回の『はじめての不動産投資入門(2)』 では、不動産の価格を求める3つの手法について述べました...渡邊 布味子
金融研究部
-
2019年03月28日
平成における消費者の変容(4)-拡大するシェア経済と消費行動への影響~加速する所有から利用へという価値観、新時代の消費活性化策は
「平成における消費者の変容」シリーズの最終回の本稿では「インターネット(シェア経済)」に注目す... -
2019年03月25日
40~50代が運命の分かれ道?-世帯間の資産形成状況の差を視覚的に把握する
つみたてNISAやiDeCoなど、資産形成に注目が集まる。老後に備え用意すべき金額の目安は2,...高岡 和佳子
金融研究部
-
2019年03月25日
2019年度の年金額改定は、4年ぶりに将来給付の改善に貢献-年金額改定ルールと年金財政や将来の給付への影響の確認
2019年度の公的年金額は4年ぶりに前年度比で+0.1%増額されるが、新聞等では「抑制」と報じ... -
2019年03月22日
平成における消費者の変容(3)-経済不安でも満足度の高い若者~目先の収入はバブル期より多い、お金を使わなくても楽しめる消費社会
「平成における消費者の変容(3)」では「若者」に注目する。バブル経済とともに始まった平成の初め... -
2019年03月19日
資金循環統計(18年10-12月期)~個人金融資産は、前年比24兆円減の1830兆円、株価急落で2年半ぶりの前年割れに
2018年12月末の個人金融資産残高は、前年比24兆円減(1.3%減)の1830兆円となった。...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2019年03月18日
貯蓄額よりも貯蓄率-リタイアメント・リスクについて考える
ボストンカレッジの退職研究センター(Center for Retirement Research at ...高岡 和佳子
金融研究部
-
2019年03月18日
堅実な30代の住宅ローン返済-変動金利の割合が増加するも、貯蓄を行い金利上昇に備え
住宅ローンにおける30代の存在感が増している。銀行の住宅ローンビジネスの積極化、金融緩和による... -
2019年03月12日
平成における消費者の変容(2)-高まる女性の消費力とその課題~「おひとりさま」「ママでもキレイ」「パワーカップル」消費の登場と就業継続の壁
平成は働く女性が増えた時代だ。女性の経済力が増すことで、「おひとりさま」「ママでもキレイ」「パ... -
2019年03月04日
平成における消費者の変容(1)-変わる家族の形と消費~コンパクト化する家族と消費、家族のモデル「標準世帯」の今
平成の30年余りで消費者の暮らしや価値観は大きく変わり、消費行動の土台が変化している。平成時代...
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ