経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB（欧州中央銀行）の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2015年05月21日
2015・2016年度経済見通し（15年5月）
＜実質成長率：2015年度1.7％、2016年度1.9％を予想＞2015年1-3月期の実質ＧＤ... -
2015年05月20日
QE速報：1-3月期の実質ＧＤＰは前期比0.6％（年率2.4％）～民需中心で2四半期連続のプラス成長も、持ち直しのペースは緩慢
2015年1-3月期の実質ＧＤＰは、前期比0.6％（年率2.4％）と2四半期連続のプラス成長と... -
2015年05月15日
Japanese Property Market Quarterly Review, First Quarter 2015 -Office Rents Steady and Transactions Increase-
■SummaryJapan`s real GDP growth is likely to become neg... -
2015年05月01日
2015年1-3月期の実質ＧＤＰ～前期比0.5％（年率2.1％）を予測
5/20に内閣府から公表される2015年1-3月期の実質ＧＤＰは、前期比0.5％（前期比年率2... -
コラム2015年04月14日
財政再建の新指標に「債務残高対GDP比」
2020年度までの財政健全化計画に新たな目標を設定するとの見方が浮上している。 従来の基礎的財政... -
2015年03月20日
アジア新興国・地域の経済見通し～原油安の恩恵で、内需中心の安定成長へ
アジア新興国・地域の10-12月期の成長率は前年同期比+5.8％と、前期の同+6.0％から鈍化... -
2015年03月10日
欧州経済見通し～ユーロ圏：金融緩和、ユーロ安、原油安が支える回復／英国：消費主導で成長。総選挙後の政局は不透明～
ユーロ圏経済は14年半ばの踊り場を脱し、緩やかな回復基調を取り戻しつつある。ＥＣＢの金融緩和、... -
2015年03月10日
米国経済の見通し－堅調な個人消費から成長の加速を予想
【要旨】米国経済は10－12月期の成長率が7－9月期から低下。もっとも、個人消費の伸びが加速し... -
2015年03月09日
2015・2016年度経済見通し～14年10-12月期ＧＤＰ2次速報後改定
＜実質成長率:2014年度▲1.0％、2015年度1.8％、2016年度1.9％を予想＞201... -
2015年02月27日
中国経済見通し：15年は7.1％、16年は6.9％～リスクは住宅市場に在り
中国では14年の国内総生産（ＧＤＰ）が63兆6463億元と日本の2倍を超えてきた。14年の実質...
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
貸出・マネタリー統計（25年10月）～銀行貸出がコロナ禍以来の高い伸びに
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年９月）－「メリハリ消費」継続の中、前向きな変化の兆しも
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.