- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2014~2016年度経済見通し~14年7-9月期GDP2次速報後改定
2014~2016年度経済見通し~14年7-9月期GDP2次速報後改定
経済研究部 経済調査部長 斎藤 太郎
このレポートの関連カテゴリ
<実質成長率:2014年度▲0.7%、2015年度1.6%、2016年度1.8%を予想>
- 2014年7-9月期の実質GDP(2次速報値)は設備投資の下方修正などから1次速報の前期比▲0.4%(年率▲1.6%)から前期比▲0.5%(年率▲1.9%)へと下方修正された。
- GDP2次速報の結果を受けて、11月に発表した経済見通しの改定を行った。実質GDP成長率は2014年度が▲0.7%、2015年度が1.6%、2016年度が1.8%と予想する。2014年7-9月期の成長率の下方修正を受けて2014年度の見通しを下方修正する一方、円安、原油安の効果を織り込んで2015年度の見通しを0.1%上方修正した。
- 2014年度のマイナス成長は不可避とみられるが、消費増税の影響が一巡する2015年度は個人消費、設備投資を中心に潜在成長率を明確に上回る高めの成長となることが予想される。また、2016年度は2017年度に予定されている消費税率引き上げ前(8%→10%)の駆け込み需要が成長率を押し上げるだろう。
- 消費者物価(生鮮食品を除く総合)は、原油安の影響が円安の影響を上回ることにより、当面は1%割れの伸びが続く可能性が高い。上昇率が再び1%を上回るのは2016年以降となるだろう。消費者物価上昇率は2014年度が1.0%、2015年度が0.7%、2016年度が1.1%と予想する。
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
ソーシャルメディア
新着記事
-
2022年05月26日
欧州大手保険Gの2021年の生命保険新契約業績-商品タイプ別・地域別の販売動向・収益性の状況- -
2022年05月26日
Japan’s Economic Outlook for Fiscal 2022 and 2023 (May 2022) -
2022年05月26日
日本の物価は持続的に上昇するか~消費者物価の今後の動向を考える -
2022年05月26日
時を駆けるか中高年-時間は夢を裏切らないか -
2022年05月25日
海外事例にみるCBDC手数料-国内事情にあった導入を模索すべき
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2022年05月17日
News Release
-
2022年04月21日
News Release
-
2022年04月04日
News Release
【2014~2016年度経済見通し~14年7-9月期GDP2次速報後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2014~2016年度経済見通し~14年7-9月期GDP2次速報後改定のレポート Topへ