- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- 人口動態統計
人口動態統計
人口動態統計から出生・死亡、婚姻・離婚の概況を解説します。
年度で絞り込む
-
2023年05月26日
「新築マンション価格指数」でみる東京23区のマンション市場動向(3)~アベノミクス以降、「駅近」の評価が上昇、「広さ」のプライオリティが低下。「中心部までのアクセス」はコロナ禍を機に評価が高まる~
本稿では、3回に分けて、東京23区の新築マンション市場の動向を概観する。第3回目の今回のレポー...吉田 資
金融研究部
-
2023年04月11日
少子化の一因となった子育てのゴール変更を生命保険から考える
現在の日本では子供を育てられないとの論調が見られるが、高学歴化に伴い、少子化以前とは子育てのゴ... -
2023年03月31日
増加する単独高齢女性とその暮らし~平均年収は男性より約70万円低く、3割が年収150万円未満
日本は超高齢社会と言われるが、寿命には男女差があり、高齢者のうち約6割を女性が占めているため、... -
2023年03月07日
少子化でも堅調、ランドセル市場-「ラン活」浸透で購入時期の前倒し、平均価格の上昇
少子化が進行しているが、ランドセルの平均価格(2022年で5.64万円)が上昇しているため、ラ... -
コラム2023年03月06日
2021年/2000年 都道府県の「赤ちゃん数維持力」-圧倒的維持力の東京都・女性移動が生み出すエリア人口の未来-
2023年2月末に厚生労働省より人口動態統計速報として2022年12月月報が公開され、2022... -
コラム2023年02月13日
2022年 東京一極集中・「人口属性別」ランキング-統計的実態に即した科学的人口政策を-
1月末の総務省住民基本台帳の年報の公表前後、筆者に取材が殺到した。このままでは、この国の文化が... -
2023年01月24日
大学の不動産戦略(2)~資産運用と不動産投資の現状について~
大学では、少子化の進行に伴い、授業料収入に偏らない財源の多様化が喫緊の課題となっており、資産運...吉田 資
金融研究部
-
2023年01月18日
大学の不動産戦略(1)~保有施設とキャンパスの整備方針について~
大学は、地域社会を形成する「まち」の構成員として、重要な役割を担ってきた。近年では、不動産売買...吉田 資
金融研究部
-
2022年10月28日
コロナ禍における外国人の人口動態~外国人が転入超過の都道府県は「47」から「15」に減少。その影響は郊外・外縁部のほか東京23区にも及ぶ。
本稿では、コロナ禍において変化が生じた外国人の人口動態等について概観した。人口減少時代に入った...吉田 資
金融研究部
-
2022年10月03日
激変した「ニッポンの理想の家族」-第16回出生動向基本調査「独身者調査」分析/ニッポンの世代間格差を正確に知る
日本の人口構造はこの半世紀で激変した。しかしながら、超高齢社会、少子化といった言葉だけが一人歩...
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI)│日本
262件
雇用統計│日本
180件
鉱工業生産指数│日本
231件
貿易統計│日本
216件
法人企業統計│日本
81件
QE速報・予測
178件
日銀金融政策決定会合
48件
日銀短観│日本
180件
資金循環統計│日本
74件
景気ウォッチャー調査│日本
108件
地域経済報告(さくらレポート)
30件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
4月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか-地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導?
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
人口動態統計のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
人口動態統計のレポート Topへ