経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 資産運用・資産形成 >
- 投資信託
投資信託
年度で絞り込む
-
コラム2019年12月09日どうなる一般ＮＩＳＡ～運用可能期間の長期化が必要～
2014年から始まった少額投資非課税制度。株や投資信託の運用益に通常、約20％課税されるところ...
前山 裕亮
金融研究部
-
コラム2019年12月04日投信の売却で国内REITの下げ幅拡大～2019年11月の投信動向～
2019年11月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入を...
前山 裕亮
金融研究部
-
2019年12月04日男女不均等と経営リスク
ESG投資において女性活躍の推進が求められている。外圧による女性役員等の急速な増加は短期的な企... -
2019年11月25日企業型ＤＣの商品選び－効率的な資産形成に欠かせない投資信託の活用
今年６月、金融庁は「人生100年時代を見据えた資産形成を促す報告書」をまとめ、定年退職後30年...
梅内 俊樹
金融研究部
-
2019年11月20日中間決算から探る 銘柄選びのヒント－利益の進捗率に注目
日経平均株価は２万円～２万2,000円での一進一退が続いたが、10月上旬からの値上がりで約１年... -
コラム2019年11月15日国内株式の逆張り投資は有効か～長期的には買い持ちに劣後する可能性～
株価が下がったら「買い」、上がったら「売る」逆張り投資。手堅い投資手法の一つであり、国内株式で... -
コラム2019年11月06日国内株式、確定拠出年金でも利益確定売り～2019年10月の投信動向～
2019年10月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入を...
前山 裕亮
金融研究部
-
2019年11月06日外国ＲＥＩＴの好転により投資信託の運用損益が改善
投資信託の2019年３月末の運用損益が、１年前と比べて改善した。2014年から2016年にかけ... -
2019年10月31日リスクパリティ型株式ファンドのダウンサイドリスク評価
リスクパリティ型株式ファンドは、金融危機時などのダウンサイドリスクが低いとして活用されている。... -
コラム2019年10月03日株式相場に左右される株式ファンドの売買～2019年９月の投信動向～
2019年９月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみ...
前山 裕亮
金融研究部
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題－中国フードデリバリー大手美団の取組み
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ－不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
投資信託のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
投資信託のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.