レポート一覧
経済
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年で絞り込む
日銀がＧＰＩＦを超える日
日銀は年間６兆円ペースでＥＴＦ（上場投資信託）の買い入れを続けている。黒田総裁の最近の発言からは、買入額を減らすのは早くても2020 年度以降と推察され、日...
井出 真吾
金融研究部
年金受給額アップの落とし穴－夫の健康管理も重要だ
2016年10月から、一定の要件を満たせば週30時間以上働かなくても、週20時間以上働き、１ヶ月あたりの決まった賃金が88,000円以上ある人は厚生年金保...
高岡 和佳子
金融研究部
ひとり暮らしの若者の家電事情－雇用環境改善でひとり暮らしが増加、パソコンやスマホがあるからテレビはいらない？
近年、ひとり暮らしの若者が増えている。背景にはアベノミクスによる雇用環境の改善がある。若年層の失業率や非正規雇用者率は低下しており、大学卒予定者の内定率は...
久我 尚子
生活研究部
マイナス金利政策による投資家の運用資産の保有割合の変化
マイナス金利政策導入後、日本の短期金融市場ではマイナス金利が常態化している。家計と確定給付年金は、現預金の保有にコストがかかるため、現預金の保有割合を減少...
福本 勇樹
金融研究部
日銀の出口戦略に関する考察－ＥＴＦの含み益で個人の資産形成を
日本銀行が大規模な金融緩和策を導入して５年が経過した。円安が企業業績を改善させ、十分とはいえないが設備投資や賃金の増加に結びつくなど一定の効果はみられる。...
井出 真吾
金融研究部
「勘違い」と「わからない」の違い－金融と生命保険に関するリテラシーの多様性を考慮した分析
金融リテラシーの向上が、社会的な課題となっている。本稿では、（公財）生命保険文化センターが実施した「生活保障に関する調査」のリテラシー計測設問の結果を、正...
中嶋 邦夫
保険研究部
資金循環統計（17年10-12月期）～個人金融資産は、前年比70兆円増の1880兆円に、3四半期連続で過去最高を更新
2017年12月末の個人金融資産残高は、前年比70兆円増（3.9％増）の1880兆円となった。残高はこれまでの最高であった昨年9月末の1845兆円を大幅に...
上野 剛志
経済研究部
共働き・子育て世帯の消費実態（３）～利便性重視志向の食生活、高い教育熱、クルマやスマホ所有が多く買い替え頻度も高い？時短・代行ニ ーズの理解が鍵。
本稿では、共働き世帯と専業主婦世帯の直近の消費支出の内訳について、主要品目だけでなく個別品目の違いまで見ることで、特徴を詳しく捉える。共働き世帯は専業主婦...
久我 尚子
生活研究部
リスク・コントロール型ファンドにご注意を～2018年2月の投信動向～
2018年2月の国内公募追加型投信（ETFを除く）の推計資金流出入を見ると、国内株式、外国株式、バランス型への資金流入が顕著であった。流入金額は、内外株式...
前山 裕亮
金融研究部
外株インデックス投信を薦める3つの理由－「つみたてNISA」の商品選びに迷ったら
新年2018年を迎え、「つみたてNISA」がスタートした。「つみたてNISA」の口座は作ったものの、購入する商品を決められず、始められてない方もいるのでは...
前山 裕亮
金融研究部
なぜ賃金上昇の実感が乏しいか
安倍首相は経済団体首脳に対して、今年も賃金の３％アップを要請したと言う。業績好調な企業が賃上げを行うことは、ステークホルダーである従業員への還元という意味...
生産緑地の貸借によって変わる都市農業と都市生活―都市農地の貸借円滑化法案の内容と効果
「都市農地の貸借の円滑化に関する法律案（以下、法案）」が、1月22日を召集日とする今通常国会に提出される予定である。この法案は昨年９月に農林水産省がまとめ...
塩澤 誠一郎
社会研究部
共働き・子育て世帯の消費実態（２）～食費や通信費など「必需的消費」が増え、娯楽費など「選択的消費」が減少、娯楽費の中ではじわり強まる 旅行ニーズ
共働き・子育て世帯の消費支出は「食料」が最多で、「交通・通信 」、「教育」、「教養娯楽 」と続く。なお、専業主婦世帯では「教育」を「教養娯楽」が若干上回る。消...
久我 尚子
生活研究部
引き続き好調だが、注意が必要な国内中小型株のアクティブ・ファンド～2018年1月の投信動向～
2018年1月の国内公募追加型投信（ETFを除く）の推計資金流出入を見ると、内外株式への資金流入が顕著であった。外国株式については7,000億円に迫り、国...
前山 裕亮
金融研究部
日本におけるキャッシュレス化の進展状況について－日本のキャッシュレス化について考える
2017年5月に日本政府は「FinTechビジョンについて」の中で、「キャッシュレス決済比率」を民間消費支出に占めるクレジットカード、デビットカード、電子...
福本 勇樹
金融研究部
ついに米国株ミニバブルが崩壊－日経平均は早期に２万３０００円を回復か
米国株の急落を受けて日経平均も大幅下落となった。きっかけは米金利上昇とされるが、より本質的には米国株のミニバブルが崩壊したことだろう。今後の展開は日米で大...
井出 真吾
金融研究部
新たな時代に入った日本株市場－中長期株価予想～日経平均は10年後に４万円を達成か
日経平均株価は1月23日に２万4000円を回復した。26年ぶりの水準回復に、一部には値下がりを警戒する向きもあるようだが、短期的には上げ下げを繰り返しても...
井出 真吾
金融研究部
外株インデックス投信を薦める3つの理由～「つみたてNISA」の商品選びに迷ったら～
新年2018年を迎え、「つみたてNISA」がついにスタートしました。「つみたてNISA」の口座は作ったものの、購入する商品を決められず、まだ始められてない...
前山 裕亮
金融研究部
日本経済のジレンマ～消費主導の景気回復は実現しない？～
戦後2番目の長さとなった今回の景気回復に実感が伴わない理由のひとつは、経済成長率に比べ個人消費の伸びが低いことである。アベノミクス始動後の個人消費の伸びは...
斎藤 太郎
経済研究部
日本のキャッシュレス化に向けた課題－日本のキャッシュレス化について考える（３）
前々回、前回と、日本におけるキャッシュレス化の進展状況とキャッシュレス化することのメリットについてまとめてきたが、日本においてキャッシュレス化を進めていく...
福本 勇樹
金融研究部
関連カテゴリ
研究員の紹介
-
櫨（はじ） 浩一
キャッシュレス化はなぜ進まないー日本の消費者は現金が好きか?
【世相を斬る】 -
矢嶋 康次
日本が直面する、脱プラスチック問題
【金融・為替】 -
井出 真吾
若いほど有利、時間を味方に付ける「積立投資」－若い世代の資産形成 Part２
【株式市場・株式投資】 -
吉本 光宏
一帯一路で文化シンクタンク？－香港の国際会議に参加して
【芸術と社会】 -
伊藤 さゆり
ユーロ圏の景気後退リスクと政策対応
【欧州経済】 -
久我 尚子
続・働く女性の管理職希望－「働くママ3.0世代」は仕事も結婚も子ども望む
【消費者行動】
ソーシャルメディア
レポート
-
研究領域
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- AI・人工知能
- フィンテック（FinTech）
- IoT
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- オリンピック・パラリンピック
- アジア・新興国
- 世代間格差
- 格差・貧困
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 生命保険事業概況
- オフィスレントインデックス
- 健康経営
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- 震災・復興
- 健康寿命
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- Society5.0
- キャッシュレス
- シェアリングエコノミー
- 外国人雇用・就労
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- SDGｓ
- ESG
- 都市農業・都市農地
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 教育無償化・リカレント教育
- 消費税増税
- 日本銀行
- ＦＸ
- ＥＴＦ
- 米国
- 中国
- 欧州
- ASEAN
- 統計
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.