- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- アジア経済
アジア経済
「アジア・新興国経済」の一覧では、韓国、台湾、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、インド等成長を続ける主要アジア新興国・地域の実体経済、インフレ、金融政策の動向につき月次でレポートを行い、四半期毎に各国のGDPについて詳細な解説と先行きの見通しを提供します。また、アジア主要都市のオフィス市場、REIT市場等のアジアの不動産市場の現状について現地調査を踏まえた分析を行います。
年度で絞り込む
-
2020年09月01日
世界各国の金融政策・市場動向(2020年8月)-トルコで大幅な実質マイナス金利の弊害も
8月に世界各国 で実施された金融政策および、株価・為替の動きは次の通り。【8月の株価・対ドル為替... -
コラム2020年09月01日
韓国政府、所得税の最高税率を45%に引き上げ
韓国で富裕層の税負担が高くなることになった。企画財政部は7月22日に「税制発展審議委員会」を開... -
2020年08月24日
なぜ研修医は韓国政府の医科大学の定員4,000人増員計画に反対しているのか
韓国政府が医科大学の定員拡大や公共医科大学の設立を発表してから、研修医協議会を中心とした医師た...金 明中
生活研究部
-
2020年08月17日
タイGDP(20年4-6月期)-新型コロナで前年同期比12.2%減、アジア通貨危機以来の二桁マイナス成長
2020年4-6月期の実質GDP成長率は前年同期比12.2%減と、前期の同2.0%減から大幅に... -
2020年08月14日
マレーシアGDP(20年4-6月期)-新型コロナの影響が本格化、前年同期比▲17.1%の二桁マイナス成長に
2020年4-6月期の実質GDP成長率は前年同期比17.1%減(前期:同0.7%増)と落ち込み... -
2020年08月14日
なぜ韓国の失業率は低いのか、若者の実際の失業率は26.8%?
新型コロナウイルスの感染拡大以降、韓国の雇用状況が悪化し続けている。特に、若者の雇用状況が深刻... -
コラム2020年08月11日
コロナ不況を乗り切るカギ?韓国で「ベーシックインカム」導入論が盛んに
新型コロナウイルスの勢いがいまだ弱まる気配を見せない中、韓国ではベーシックインカムの導入に対す...金 明中
生活研究部
-
2020年08月07日
新型コロナウイルスと各国経済-封じ込めは限界?コロナとの共生を模索する各国
新型コロナウイルスの封じ込めでは、初期に感染が拡大した中国で強固なロックダウン(都市封鎖)がな... -
2020年08月06日
フィリピンGDP(4-6月期)-前年同期比16.5%減、統計開始以来最大の落ち込み
2020年4-6月期の実質GDP成長率は前年同期比16.5%減と、前期の同0.2%減から一段と... -
2020年08月06日
政治的不安定が続く韓国の社会政策に対する考察-社会保障や労働市場関連政策を中心に-
韓国の政治体制は日本と異なり、国民が直接選挙で大統領を選ぶ大統領制を採用しており、任期は5年で...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
748件
日本経済
2955件
個人消費
410件
設備投資
107件
労働市場
497件
家計の貯蓄・消費・資産
679件
米国経済
1314件
欧州経済
879件
中国経済
654件
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
アジア・新興国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国経済のレポート Topへ