- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 米国経済
米国経済
米国経済の動向が世界経済に大きな影響を与え、FRBの金融政策の一挙手一投足が市場関係者の注目を集めています。この「米国経済」の一覧では、米国経済の現状をGDP、住宅販売・着工、雇用統計、個人所得・支出等の月次で発表される経済指標からタイムリーな分析を行います。FRBが金融緩和政策から出口へと向かうなかで世界の金融市場に大きな影響を与えるFOMCの動向にこれまで以上に注視していきます。
最新の経済見通し ⇒ 米国経済の見通し-25年初から関税政策をはじめ、経済政策は混沌の極み。景気後退回避を予想もリスクは上昇 2025年3月10日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
GDP等 ⇒ GDP等│米国のレポート
FOMC(連邦公開市場委員会) ⇒ FOMC(連邦公開市場委員会)│米国のレポート
住宅販売・着工 ⇒ 住宅販売・着工│米国のレポート
雇用統計 ⇒ 雇用統計│米国のレポート
米個人所得・支出 ⇒ 米個人所得・支出|米国のレポート
年度で絞り込む
-
2009年11月05日
米10月ISM指数は、製造業が上昇の一方、非製造業が低下~雇用指数が明暗を分ける
■見出し・製造業指数の上昇(55.7)に対し、非製造業は低下(50.6)するも50は上回る・製... -
2009年10月30日
米7-9月期GDPは年率3.5%~5四半期ぶりのプラス転換でリセッション脱出が濃厚に
■見出し・7-9月期GDPは、前期比年率3.5%とリセッション脱出へ:GDP速報値の概要・各需... -
2009年10月29日
米住宅販売は中古と新築で明暗~住宅価格は4ヵ月連続の上昇
■見出し・9月中古住宅販売戸数は、年率557万戸と急増、2年2ヵ月ぶりの水準を回復:住宅販売の... -
2009年10月23日
米国経済動向~リセッション脱出の確度高めるも、本格回復は先送りか
<米国経済の動向>7-9月期のGDP速報値の市場予想は、前期比年率3%程度と高く、5四半期ぶり... -
2009年10月09日
中期経済見通し~存在感増す新興国経済
<日本の10年間の平均成長率は1.6%>2008年9月のリーマンショック以降、世界経済は急速に... -
2009年10月05日
米9月雇用減少幅が拡大、失業率も9.8%に悪化
■見出し・9月の前月比雇用者数は予想を上回る26.3万人減~失業率は26年ぶりの9.8%に・広... -
2009年09月18日
米国経済見通し~持続的成長への鍵を握る個人消費の動向
<米国経済の見通し>米国経済は、4-6月期をボトムに成長率を高め、7-9月期は5四半期ぶりのプ... -
2009年09月07日
米8月雇用減少幅の改善進むも、失業率は9.7%に悪化
■見出し・8月の前月比雇用者数は21.6万人減に・8月賃金上昇率は前年比2.6%に低下・広義の... -
2009年09月04日
米8月ISM製造業は52.9と19ヵ月ぶりの50越え、非製造業も48.4に改善
■見出し・8月は製造業、非製造業指数とも予想以上の改善に・製造業各指数では、3指数が60以上に... -
2009年08月26日
金融危機と米国資金循環の動向
米国では、住宅バブルの崩壊を受けた景気後退により、住宅ローンを中心に家計の借り入れが減少する一...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
808件
日本経済
3188件
個人消費
471件
設備投資
128件
労働市場
582件
家計の貯蓄・消費・資産
730件
欧州経済
977件
中国経済
698件
アジア経済
1019件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題-もう1つの”労災保険”の出現
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ-不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
米国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済のレポート Topへ