- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2022年12月28日
家計金融資産の状況-世代間の偏在と家計ポートフォリオの差異-
日本銀行「資金循環」によれば、5年前(2017年度末)の1,848兆円をピークに2019年度に... -
2022年12月27日
回復する訪日外客数、属性の変化とエリア別稼働率の動向~2022年11月 ホテル客室稼働率、訪日外客数
10月11日からの個人旅行目的でも入国が解禁され、2022年11月の訪日外客数は大きく回復して...渡邊 布味子
金融研究部
-
2022年12月19日
資金循環統計(22年7-9月期)~個人金融資産は2005兆円と4期連続で2000兆円の大台を維持、日銀の長期国債保有割合が5割を突破
2022年9月末の個人金融資産残高は、前年比16兆円増(0.8%増)の2005兆円となり、過去...上野 剛志
経済研究部
-
2022年12月14日
男性の育休取得の現状-2021年は過去最高の13.97%、過半数は2週間未満だが長期化傾向も
2022年10月に「産後パパ育休制度(出生時育児休業制度)」が施行され、男性の育休取得が一層期... -
2022年12月07日
定年後の働き方-定年前の予定とのギャップ
基礎研REPORT(冊子版)12月号[vol.309]
定年を迎える直前の人々が考える定年後の働き方の予定と、実際に定年を迎えた直後の人々の働き方には... -
2022年12月07日
消費者物価上昇率は約30年ぶりの3%-当時と大きく異なる物価上昇の中身
基礎研REPORT(冊子版)12月号[vol.309]
消費者物価(生鮮食品を除く総合、以下コアCPI)は、エネルギーや食料の価格上昇を主因として、2...斎藤 太郎
経済研究部
-
2022年12月05日
2023年の株価見通し~日経平均2万5000円割れも~
世界的なインフレがなかなか落ち着かない。日本株は堅調な業績と急速な円安を支えに底堅い展開を見せ...井出 真吾
金融研究部
-
2022年11月30日
国内旅行客の重い足取り、回復期待とコロナ後の変化について~旅行・観光消費動向調査2022年7-9月
観光庁によると、2022年7-9月の国内居住者による旅行消費額は2019年同期比▲20.3%と...渡邊 布味子
金融研究部
-
2022年11月08日
住宅ローン利用者は金利上昇に対してどのように備えるべきか
基礎研REPORT(冊子版)11月号[vol.308]
世界的なインフレ率の高まりを受けて、海外の中央銀行の多くが金融引き締めに舵を切っている。日本に... -
2022年11月04日
来年度の年金額を巡る20年来の課題
DC制度は公的年金を補完する目的が強く意識された年金制度である。中途引き出しが原則禁止となって...
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴~コロナ禍の成功体験は再現するか~
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年4-6月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
【少子化対策データ考】若者の2人に1人は「両親が羨ましくない」未婚化ニッポンの姿
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
大砲かバターか-国防費の大幅引き上げに動く欧州の現実
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ