経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 統計
統計
年度で絞り込む
-
2024年03月14日「大阪オフィス市場」の現況と見通し（2024年）
大阪のオフィス市場は、昨年の新規供給が前年の約１割の水準に留まるなか、空室率は改善基調で推移し...
吉田 資
金融研究部
-
2024年03月11日【社会増減データ報】2023年「日本人」社会増減・47都道府県ランキング－地方大都市圏の「雇用人口ダム機能崩壊」が原因
なぜここまで「東京圏に」人口が集中しているのか。本稿では、自治体政策において「人手不足だから移... -
2024年03月06日産業集積でみる東京オフィスエリアの特色～探索的空間解析によるオフィス需要の「ホットスポット」検出～
東京都区部でオフィス開発が相次ぐなか、不動産事業者は、各エリアにおけるオフィス需要を把握し、そ...
吉田 資
金融研究部
-
2024年02月09日「東京都心部Ａクラスビル市場」の現況と見通し（2024年2月時点）
東京都心部Aクラスビルの空室率は上昇基調で推移し、2013年第3四半期以来となる7％台に迫って...
吉田 資
金融研究部
-
2024年02月05日【地方創生・人口動態データ報】2023年 都道府県転入超過ランキング－勝敗を決めたのはエリアの「雇用力」－
総務省から2023年の住民基本台帳人口移動報告「年報」が1月30日に公表された。本稿ではその分... -
2024年01月30日良好な景況感が継続。価格ピーク時期に対する見解はやや後ろ倒しに。～期待はホテルと産業関係施設（データセンターなど）。リスク要因として、建築コストと米国政治・外交への関心が高まる～第２０回不動産市況アンケート結果
不動産市況の現状および今後の方向性を把握すべく、不動産分野の実務家･専門家を対象に「不動産市況...
吉田 資
金融研究部
-
2024年01月04日【地方創生・人口動態データ速報】2023年1月～11月都道府県転入超過ランキング－転入超過僅か6エリア・さらなる局所集中へ
東京一極集中は単に地方の社会減（移動による人口減）をもたらすだけではない。もっと問題なのは、出... -
2023年12月19日わが国のサードプレイスオフィス市場の現況 -2023年-（２）～全都道府県の約３分の１、首都圏および京阪神の約６割の市区町村で、拠点開設の余地あり～
第２回目の今回のレポートでは、コロナ禍を経たサードブレイスオフィス利用の方向性に関する考察や、...
吉田 資
金融研究部
-
2023年12月07日東京オフィス賃料は下落継続。物流市場は大量供給の影響で空室率が上昇－不動産クォータリー・レビュー2023年第3四半期
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）12月号[vol.321]
2023年7-9月期の実質GDPは、3四半期ぶりのマイナス成長になった。住宅市場では、価格が上...
吉田 資
金融研究部
-
2023年11月30日わが国のサードプレイスオフィス市場の現況 -2023年-（１）～東京23区での集積が進む一方、主要政令指定都市以外の割合も４割に達する
新型コロナウィルス感染拡大を契機として、テレワークが急速に普及し、働き方の多様化を進んだ結果、...
吉田 資
金融研究部
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
AI・Fintech・IoT
64件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴～コロナ禍の成功体験は再現するか～
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
法人企業統計25年4-6月期－トランプ関税の影響で製造業は減益も、非製造業が堅調を維持
【日本経済】 -
天野 馨南子
【少子化対策データ考】若者の２人に１人は「両親が羨ましくない」未婚化ニッポンの姿
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
大砲かバターか－国防費の大幅引き上げに動く欧州の現実
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
統計のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
統計のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.