経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 新型コロナウイルス
新型コロナウイルス
年度で絞り込む
-
2023年07月18日わが国の不動産投資市場規模(2023年)～「収益不動産」の資産規模は約289.5兆円(前回比+13.9兆円)。前回調査から「賃貸住宅」・「商業施設」・「物流施設」・「ホテル」が拡大する一方、「オフィス」は縮小
日本の不動産投資市場は、コロナ禍を経ても、引き続き好調を維持している。不動産投資市場の将来を見...
吉田 資
金融研究部
-
2023年07月11日個人寄付から社会を変える－新型コロナの経験を活かすために
新型コロナの感染者数は、ここにきて増加傾向が認められるものの、ようやくパンデミック発生前の状況... -
2023年06月21日「福岡オフィス市場」の現況と見通し（2023年）
福岡のオフィス市場は、オフィス需要がコロナ禍で受けたダメージから回復し空室率と成約賃料は概ね横...
吉田 資
金融研究部
-
2023年06月13日物価高の家計への影響と消費者の要望－やむを得ず値上げを受け入れる素地の形成、企業には監視の目も
ニッセイ基礎研究所が20～74歳を対象とした調査では、物価上昇を感じた費目や支出額が増えた費目...
久我 尚子
生活研究部
-
2023年06月12日市区町村別「テレワーカー率」の推計（2023年）
コロナ禍においてテレワークが急速に普及した。コロナ禍終息後も、従来の100％出社へ回帰する企業...
吉田 資
金融研究部
-
コラム2023年06月09日Z世代を1000文字くらいで語りたい（6）－あの新入社員はなぜ歓迎会に参加しないのか
2023年5月8日、新型コロナウイルス（COVID-19）が感染症法上の位置づけで2類から5類...
廣瀬 涼
生活研究部
-
2023年06月07日全国旅行支援の経済効果に対する評価と課題
本論は、新型コロナウイルス感染症（以下、Covid-19）により業況が大きく悪化した旅行業界へ... -
2023年06月07日新型コロナ収束後に残された課題
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）6月号[vol.315]
新型コロナウイルス感染症は、5/8に感染症法上の位置づけが「新型インフルエンザ等感染症（いわゆ... -
2023年06月06日コロナが精神疾患に与えた影響－アメリカではコロナ禍により、抑うつと不安症が3倍以上に増加
近年、精神疾患の患者が増加している。日本では、精神疾患の総患者数が2020年に急増している。そ... -
2023年06月05日キャップレートは一段と低下。利回りの地域格差も縮小へ
大規模金融緩和を背景に不動産利回りは一段と低下し、2007年～2008年の「ファンドバブル」の...
吉田 資
金融研究部
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
新型コロナウイルスのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
新型コロナウイルスのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.