- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
コラム2021年02月19日
20年を迎えた介護保険の再考(21)ケアラー支援-介護離職対策に関心、現金給付は創設時に論争に
加齢による要介護リスクをカバーする社会保険制度として、介護保険制度が発足して昨年4月で20年を... -
コラム2021年02月15日
2020年都道府県人口社会増減ランキング(上)/人口増加8エリアは不動―新型コロナ人口動態解説(2)
新型コロナウィルスによる感染対策の長期化から、漠然としたイメージで「緊急事態宣言元年は、転居等... -
2021年02月05日
AIと研究開発DX-人間とAIが協調・調和するハイブリッド環境が欠かせない
基礎研REPORT(冊子版)2月号[vol.287]
社会を変えるような革新的な製品の開発には、外部の叡智や技術も取り入れる必要があり、世界中で発表...百嶋 徹
社会研究部
-
コラム2021年02月01日
新型コロナ人口動態解説(1)-対男性223%増、強まる東京都の女性偏在
新型コロナウィルスによる過密回避、リモートワークの促進等によって、2020年5月、1996年以... -
2021年01月21日
2020年度特別調査 「第3回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
感染拡大の第三波が収束しない中で、今年の年末年始休暇は、全体としてはステイホームを心がける予定... -
2021年01月19日
年代別に見たコロナ禍の行動・意識の特徴~働き方編-若いほどテレワークに積極的な一方、現場業務の負担も
20~59歳の正規雇用者全体では、コロナ禍で会食や対面会議、出張などのリアル行動では減少層が目... -
2021年01月12日
2020~2022年度経済見通し
基礎研REPORT(冊子版)1月号[vol.286]
2020年7-9月期の実質GDPは、前期比5.3%(年率22.9%)と4四半期ぶりのプラス成長... -
2021年01月04日
「ニッポンの結婚適齢期」男女の年齢・徹底解剖(4)―2018年婚姻届全件分析(初婚女性その2)―
本レポートは日本の男女の結婚適齢期を婚姻届全件分析によって詳説するシリーズレポートの第4弾であ... -
コラム2021年01月04日
米国では新型コロナ終息後も一定程度は在宅勤務を継続~新型コロナで在宅勤務が急増、在宅勤務経験者のおよそ半数は終息後も在宅勤務の継続を希望
米国では新型コロナの感染拡大に伴い在宅勤務者が急増した。労働統計局(BLS)が20年5月から公... -
コラム2020年12月28日
AIと研究開発DX-人間とAIが協調・調和するハイブリッド環境が欠かせない
企業にとって、顧客ニーズの多様化や産業技術の高度化・複雑化に伴い、異分野の技術・知見の融合なし...百嶋 徹
社会研究部
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3219件
個人消費
480件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
米国経済
1431件
欧州経済
987件
中国経済
702件
アジア経済
1028件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ