経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB（欧州中央銀行）の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2007年05月21日
2007・2008年度経済見通し～消費主導の成長を模索する日本経済
＜2007年度1.8％、2008年度は2.1％成長＞1-3月期の日本経済は、消費、外需の増加を... -
2007年03月16日
欧州経済見通し-内生的インフレ圧力への警戒は続く-
＜ ユーロ圏：2007年2.4％、2008年2.1％ ＞ ユーロ圏では、内外需のバランスがとれた... -
2007年03月16日
米国経済見通し～住宅市場への警戒強まるも、リセッションには至らず
＜米国経済見通し＞ 10-12月期の実質GDPは、前期比年率+2.2％と大幅に下方修正され、一転... -
2007年03月14日
残る不安定化の根～2次QE後経済見通し
＜実質成長率：2007年度1.8％、2008年度は2.0％に＞10-12月期のGDP（2次速報... -
2006年12月15日
米国経済見通し～住宅市場には要警戒、回復は2007年後半以降に
＜米国経済見通し＞ 7-9月期の実質GDPは、前期比年率+2.2％と２四半期連続での低下となった... -
2006年12月15日
欧州経済見通し -底堅さを保つユーロ圏経済-
＜ ユーロ圏：2006年2.7％、2007年1.9％ ＞ ７～９月期の成長率は、上半期の高成長の... -
2006年12月12日
2007年度は後半持ち直し～2次QE後経済見通し
＜実質成長率：2006年度1.8％、2007年度は1.6％に＞7-9月期のGDP（2次速報）は... -
2006年11月17日
いざなぎ超え後の景気～2006・2007年度経済見通し
＜2006年度2.3％、2007年度は1.7％成長＞景気は2002年1月を底に回復を続けており... -
2006年10月17日
中期経済見通し 2006/10/17号
＜10年間の平均成長率：実質1.7％、名目2.6％、鍵は高齢者と女性の活用＞これからの10年間... -
2006年09月15日
米国経済見通し～ソフトランディングの可能性を高めるも、住宅市場には要警戒
＜米国経済見通し＞ 2006年4-6月期実質GDPは前期比年率+2.9％と前期から急低下したが、...
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.