経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し
経済予測・経済見通し
この「経済予測・経済見通し」の一覧では日本経済だけでなく、米国経済、欧州経済をはじめ、中国を中心とするアジア・新興国経済の予測についてのレポートも提供します。米国経済の見通しでは、FRBの金融政策や財政政策などの経済指標などを使い、欧州経済の見通しではECB（欧州中央銀行）の金融政策、雇用対策等を踏まえて、精度の高い経済見通しを随時レポートとして提供します。
最新経済見通し
年度で絞り込む
-
2009年03月13日
2009・2010年度経済見通し～08年10-12月期ＧＤＰ2次速報後改定
＜実質成長率:2008年度▲3.0％、2009年度▲4.5％、2010年度0.8％を予想＞20... -
2009年02月27日
ばらつきが拡大した民間機関の経済見通し～ゲタが左右する09年度の成長率
2008年10-12月期のＧＤＰ1次速報を受けて民間調査機関が発表した経済見通しによれば、実質... -
2009年02月25日
景気後退と経済見通しの下方修正
■要旨１．2008年7-9月期のＧＤＰ2 次速報を受けて、民間調査機関が発表した経済見通しによれ...
斎藤 太郎
経済研究部
-
2009年02月18日
2009・2010年度経済見通し～戦後最悪の景気後退に
＜実質成長率：2008年度▲2.9％、2009年度▲3.9％、2010年度0.8％を予想＞20... -
2008年12月19日
景気後退と経済見通しの下方修正
2008年7-9月期のＧＤＰ2次速報を受けて、民間調査機関が発表した経済見通しによれば、実質Ｇ... -
2008年12月12日
欧州経済見通し～深刻な景気後退に政策総動員で対応
＜ ユーロ圏 ： 009年マイナス0.8％、2010年0.6％ ＞08年４～６月期に始まったユ... -
2008年12月12日
米国経済見通し～デフレ懸念強く、マイナス成長持続へ
＜米国経済の見通し＞全米経済研究所（NBER）は、昨年12月のリセッション入りを判定した。米国... -
2008年12月10日
2008～2010年度経済見通し～08年7-9月期ＧＤＰ2次速報後改定
＜実質成長率:2008年度▲0.9％、2009年度▲0.8％、2010年度0.8％を予想＞20... -
2008年11月19日
2008～2010年度経済見通し～高まる景気後退長期化のリスク
＜実質成長率：2008年度▲0.4％、2009年度▲0.5％、2010年度0.8％を予想＞20... -
2008年10月10日
中期経済見通し～バブル崩壊と家計のバランスシート調整
＜潜在成長力を下回る成長続く：10年間の平均成長率は1.3％＞2007年夏に欧州の金融市場に飛...
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
井出 真吾
日銀がETF 売却を開始
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
-
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
上野 剛志
貸出・マネタリー統計（25年10月）～銀行貸出がコロナ禍以来の高い伸びに
【金融・為替、日本経済】 -
久我 尚子
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年９月）－「メリハリ消費」継続の中、前向きな変化の兆しも
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
経済予測・経済見通しのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
経済予測・経済見通しのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.