- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2008~2010年度経済見通し~高まる景気後退長期化のリスク
2008年11月19日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2008年7-9月期の実質GDP成長率は、前期比▲0.1%(前期比年率▲0.4%)と2四半期連続のマイナス成長となった。マイナス成長の主因は外需と設備投資の悪化であり、輸出を起点とした企業部門の改善が完全に途切れたことが改めて確認された。
- 7-9月期は日米欧ともにマイナス成長となり、世界同時不況の様相が強まったが、9月中旬以降の金融危機の影響が実体経済に波及することが見込まれる10-12月期以降、景気後退はより深刻なものとなるだろう。海外景気の悪化を背景とした輸出の減少を主因として、日本経済は2009年度半ば頃まではマイナス成長を続ける可能性が高い。
- 金融、財政政策の総動員により、米国経済は2009年末までには持ち直しに向かうことが見込まれるが、家計のバランスシート調整には時間を要するため、リセッション終了後も個人消費の低迷が長引く可能性が高い。
- 日本の景気は2009年度下期に底打ちすると予想するが、米国をはじめとした海外経済の低成長が長期化する可能性が高いため、前回の回復局面のような輸出の高い伸びは期待できない。当面は1%台半ばから後半とされる潜在成長率を下回る伸びが続くだろう。
- 実質GDP成長率は2008年度が▲0.4%、2009年度が▲0.5%、2010年度が0.8%と予想する。
(2008年11月19日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/10/31 | 2025年7-9月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.7%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2025/10/31 | 鉱工業生産25年9月-7-9月期の生産は2四半期ぶりの減少も、均してみれば横ばいで推移 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/10/31 | 雇用関連統計25年9月-女性の正規雇用比率が50%に近づく | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/10/30 | 潜在成長率は変えられる-日本経済の本当の可能性 | 斎藤 太郎 | 基礎研レポート |
新着記事
-
2025年11月04日
今週のレポート・コラムまとめ【10/28-10/31発行分】 -
2025年10月31日
交流を広げるだけでは届かない-関係人口・二地域居住に求められる「心の安全・安心」と今後の道筋 -
2025年10月31日
ECB政策理事会-3会合連続となる全会一致の据え置き決定 -
2025年10月31日
2025年7-9月期の実質GDP~前期比▲0.7%(年率▲2.7%)を予測~ -
2025年10月31日
保険型投資商品の特徴を理解すること(欧州)-欧州保険協会の解説文書
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2008~2010年度経済見通し~高まる景気後退長期化のリスク】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008~2010年度経済見通し~高まる景気後退長期化のリスクのレポート Topへ











