- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2009・2010年度経済見通し~戦後最悪の景気後退に
2009年02月18日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2008年10-12月期の実質GDPは、海外経済の急速な悪化を背景とした輸出の大幅な落ち込みを主因に、前期比▲3.3%(前期比年率▲12.7%)の大幅マイナス成長となった。
- 年明け以降も輸出、生産の急減には歯止めがかかっておらず、2009年1-3月期も前期比年率10%近いマイナス成長となることが見込まれる。この結果、2008年度の実質GDPは▲2.9%と過去最大のマイナス成長となろう。
- 米国経済は景気対策の効果などから2009年末までには持ち直すことが見込まれるが、家計のバランスシート調整には時間を要するため、リセッション終了後も個人消費の低迷が長引く可能性が高い。日本の景気は2010年初め頃に底打ちすると予想するが、米国をはじめとした海外経済の低成長が長期化する可能性が高いため、前回の回復局面のような輸出の高い伸びは当面期待できないだろう。
- 2009年度の実質GDPは▲3.9%と、2008年度を超えるマイナス成長となった後、2010年度も0.8%と景気回復期としては低い伸びにとどまると予想する。
- 景気の急速な悪化を受けて、失業率の上昇ペースは今後急加速する可能性が高く、2009年中には過去最悪の5.5%を突破し、2010年には6%台に達するだろう。
(2009年02月18日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/18 | 消費者物価(全国25年3月)-コアCPI上昇率は25年度入り後も3%台が続く公算 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/17 | 貿易統計25年3月-1-3月期の外需寄与度は前期比▲0.6%程度のマイナス、4月以降の輸出の落ち込みは不可避 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年04月30日
2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ -
2025年04月30日
「スター・ウォーズ」ファン同士をつなぐ“SWAG”とは-今日もまたエンタメの話でも。(第5話) -
2025年04月30日
米中摩擦に対し、持久戦に備える中国-トランプ関税の打撃に耐えるため、多方面にわたり対策を強化 -
2025年04月30日
米国個人年金販売額は2024年も過去最高を更新-トランプ関税政策で今後の動向は不透明に- -
2025年04月30日
ふるさと納税のピットフォール-発生原因と望まれる改良
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【2009・2010年度経済見通し~戦後最悪の景気後退に】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2009・2010年度経済見通し~戦後最悪の景気後退にのレポート Topへ