- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2009・2010年度経済見通し~戦後最悪の景気後退に
2009年02月18日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2008年10-12月期の実質GDPは、海外経済の急速な悪化を背景とした輸出の大幅な落ち込みを主因に、前期比▲3.3%(前期比年率▲12.7%)の大幅マイナス成長となった。
- 年明け以降も輸出、生産の急減には歯止めがかかっておらず、2009年1-3月期も前期比年率10%近いマイナス成長となることが見込まれる。この結果、2008年度の実質GDPは▲2.9%と過去最大のマイナス成長となろう。
- 米国経済は景気対策の効果などから2009年末までには持ち直すことが見込まれるが、家計のバランスシート調整には時間を要するため、リセッション終了後も個人消費の低迷が長引く可能性が高い。日本の景気は2010年初め頃に底打ちすると予想するが、米国をはじめとした海外経済の低成長が長期化する可能性が高いため、前回の回復局面のような輸出の高い伸びは当面期待できないだろう。
- 2009年度の実質GDPは▲3.9%と、2008年度を超えるマイナス成長となった後、2010年度も0.8%と景気回復期としては低い伸びにとどまると予想する。
- 景気の急速な悪化を受けて、失業率の上昇ペースは今後急加速する可能性が高く、2009年中には過去最悪の5.5%を突破し、2010年には6%台に達するだろう。
(2009年02月18日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/08/25 | Japan’s Economic Outlook for Fiscal Years 2025-2026 (August 2025) | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/08/22 | 消費者物価(全国25年7月)-コアCPIは8月に3%割れ、年末には2%程度まで鈍化する見通し | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/20 | 貿易統計25年7月-貿易収支は事前予想を大きく下回ったが、関税引き上げの影響本格化はこれから | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/18 | 2025・2026年度経済見通し(25年8月) | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
新着記事
-
2025年08月28日
東証の上場維持基準の適用が本格化~基準未達企業の対応状況~ -
2025年08月28日
増え行く単身世帯と消費市場への影響(3)-食生活と住生活の特徴 -
2025年08月27日
Z世代にとってサステナビリティは本当に「意識高い系」なのか-若年層の「利他性」をめぐるジレンマと、その突破口の分析 -
2025年08月27日
相次ぐ有料老人ホームの不適切な事案、その対策は?(上)-医療的ニーズの高い人の支援が不十分な点など背景を探る -
2025年08月27日
探索的空間解析でみる日本人旅行客の「ホットスポット」とその特色~旅行需要の集積が認められた自治体の数は、全国で「105」~
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2009・2010年度経済見通し~戦後最悪の景気後退に】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2009・2010年度経済見通し~戦後最悪の景気後退にのレポート Topへ