- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2008~2010年度経済見通し~08年7-9月期GDP2次速報後改定
2008年12月10日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2008年7-9月期のGDP2次速報は、設備投資、民間在庫、政府消費の下方修正などから、実質GDP成長率が1次速報の前期比▲0.1%(年率▲0.4%)から前期比▲0.5%(年率▲1.8%)へと下方修正された。
- 実質GDP成長率は2008年度が▲0.9%、2009年度が▲0.8%、2010年度が0.8%と予想する。海外経済の悪化とそれに伴う輸出の落ち込みが想定以上となっていることを踏まえ、前回見通し(11月時点)から2008年度、2009年度の成長率をそれぞれ▲0.5%、▲0.3%下方修正した。
- 日本の景気は2009年度下期に底打ちすると予想するが、米国をはじめとした海外経済の低成長が長期化する可能性が高いため、前回の景気回復期のような輸出の高い伸びは当面期待できない。2010年度も潜在成長率を下回る低い成長が続くだろう。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は、2008年度は1.3%となるが、ガソリンをはじめとしたエネルギー価格の急落を主因として2009年度には▲0.5%とマイナスに転じるだろう。
(2008年12月10日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/09/08 | 2025・2026年度経済見通し-25年4-6月期GDP2次速報後改定 | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/09/01 | 法人企業統計25年4-6月期-トランプ関税の影響で製造業は減益も、非製造業が堅調を維持 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/29 | 鉱工業生産25年7月-自動車中心に下振れリスクが高く、7-9月期は減産の可能性 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/08/29 | 雇用関連統計25年7月-失業率はコロナ禍前の水準まで低下したが、有効求人倍率は低迷が続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年09月16日
インド消費者物価(25年9月)~8月のCPI上昇率は+2.1%に上昇、GST合理化でインフレ見通しは緩和 -
2025年09月16日
タイの生命保険市場(2024年版) -
2025年09月16日
外国人問題が争点化した背景-取り残されたと憤る層を包摂する政策を -
2025年09月16日
男性の育休取得の現状(2024年度)-過去最高の40.5%へ、産後パパ育休で「すそ野拡大」効果も -
2025年09月16日
今週のレポート・コラムまとめ【9/9-9/12発行分】
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【2008~2010年度経済見通し~08年7-9月期GDP2次速報後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008~2010年度経済見通し~08年7-9月期GDP2次速報後改定のレポート Topへ