- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 2008~2010年度経済見通し~08年7-9月期GDP2次速報後改定
2008年12月10日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
- 2008年7-9月期のGDP2次速報は、設備投資、民間在庫、政府消費の下方修正などから、実質GDP成長率が1次速報の前期比▲0.1%(年率▲0.4%)から前期比▲0.5%(年率▲1.8%)へと下方修正された。
- 実質GDP成長率は2008年度が▲0.9%、2009年度が▲0.8%、2010年度が0.8%と予想する。海外経済の悪化とそれに伴う輸出の落ち込みが想定以上となっていることを踏まえ、前回見通し(11月時点)から2008年度、2009年度の成長率をそれぞれ▲0.5%、▲0.3%下方修正した。
- 日本の景気は2009年度下期に底打ちすると予想するが、米国をはじめとした海外経済の低成長が長期化する可能性が高いため、前回の景気回復期のような輸出の高い伸びは当面期待できない。2010年度も潜在成長率を下回る低い成長が続くだろう。
- 消費者物価上昇率(生鮮食品を除く総合)は、2008年度は1.3%となるが、ガソリンをはじめとしたエネルギー価格の急落を主因として2009年度には▲0.5%とマイナスに転じるだろう。
(2008年12月10日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/06/27 | 雇用関連統計25年5月-新規求人倍率は3年6ヵ月ぶりの低水準も、労働市場全体の需給を反映せず | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/06/20 | 消費者物価(全国25年5月)-コアCPIは食料中心に上昇率拡大も、夏場には3%割れへ | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/06/18 | トランプ関税による企業収益への影響~輸出数量減少よりも輸出価格引き下げのほうが悪化幅は大きい~ | 斎藤 太郎 | 研究員の眼 |
2025/06/18 | 貿易統計25年5月-米国向け自動車輸出が価格低下を主因として大幅減少 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年06月27日
資金循環統計(25年1-3月期)~個人金融資産は2195兆円と伸びが大きく鈍化、家計のリスク資産投資は加速 -
2025年06月27日
雇用関連統計25年5月-新規求人倍率は3年6ヵ月ぶりの低水準も、労働市場全体の需給を反映せず -
2025年06月27日
米減税の実現で無保険者急増の可能性-減税・歳出法案(OBBBA)成立で無保険者が今後10年で1,090万人増加する見込み -
2025年06月27日
中国「親ガチャ」就活?-2億円預金で大手企業インターン -
2025年06月26日
中国:25年4~6月期の成長率予測-前期から減速。外需が減速し始めた一方、政策効果で安定は維持
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【2008~2010年度経済見通し~08年7-9月期GDP2次速報後改定】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
2008~2010年度経済見通し~08年7-9月期GDP2次速報後改定のレポート Topへ