- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- アジア経済
アジア経済
「アジア・新興国経済」の一覧では、韓国、台湾、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、インド等成長を続ける主要アジア新興国・地域の実体経済、インフレ、金融政策の動向につき月次でレポートを行い、四半期毎に各国のGDPについて詳細な解説と先行きの見通しを提供します。また、アジア主要都市のオフィス市場、REIT市場等のアジアの不動産市場の現状について現地調査を踏まえた分析を行います。
年度で絞り込む
-
2022年01月11日
共同富裕に舵を切った中国-文化大革命に逆戻りし経済発展が止まるのか?
基礎研REPORT(冊子版)1月号[vol.298]
習近平政権が「共同富裕(皆が共に豊かになる)」の実現に向けて統制を強化し始めた。。アリババ集団... -
2022年01月04日
世界各国の金融政策・市場動向(2021年12月)-主要国でも金融政策正常化の動き
まず、主要地域の金融政策を見ていく。12月は日米欧の主要国(G7)すべてで金融政策を決定する会... -
2021年12月29日
中国経済:景気指標の総点検(2021年冬季号)-10-12月期成長率は鈍化見込みも、景気評価点は4点に改善!
21年7-9月期の実質成長率(季節調整後)は前期比0.2%増と、4-6月期の同1.2%増から減... -
2021年12月20日
東南アジア経済の見通し~オミクロン株の影響に不安が残るが、22年は経済再開に伴って景気の回復が進む
2021年7-9月期は東南アジア地域でデルタ株が蔓延して新型コロナウイルスの感染ペースが加速し...斉藤 誠
経済研究部
-
コラム2021年12月15日
韓国の新規感染者数が7日連続で5000人超え-新型コロナウイルスの感染拡大がもたらす世代間の対立と宗教間の対立-
韓国では、新型コロナウイルスの感染拡大と共に世代間と宗教間の対立が深刻化している。12月7日の... -
2021年12月10日
ASEANの貿易統計(12月号)~10月は経済活動の再開と国際商品市況の上昇により輸出の伸びが加速
21年10月のASEAN主要6カ国の輸出(ドル建て、通関ベース)は前年同月比20.4%増となり... -
2021年12月07日
インド経済の見通し~感染第2波からの経済回復が続くも、オミクロン株の流行が下振れリスクに(2021年度+9.3%、2022年度+7.6%)
インド経済は7-9月期の成長率が前年同期比+8.4%(4-6月期:同+20.1%)と低下したが... -
2021年12月01日
世界各国の金融政策・市場動向(2021年11月)-オミクロン株で株安・ドル高
11月はFRBの公開市場委員会(FOMC)が開催された。FRBは事前の予想通り、量的緩和策の縮... -
コラム2021年11月26日
韓国の新規感染者数が初の4000人超え-なぜ、韓国では新規感染者数が増加し続けているのか?
日本では新型コロナウイルス感染症の1日あたりの新規感染者数(以下、新規感染者数)が二桁まで減少... -
2021年11月16日
タイ経済:21年7-9月期の成長率は前年同期比0.3%減~感染第3波の深刻化によりマイナス成長に転落も、感染状況の改善で再び景気回復基調に
2021年7-9月期の実質GDP成長率は前年同期比0.3%減(前期:同7.6%増)と低下したが...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
818件
日本経済
3228件
個人消費
485件
設備投資
128件
労働市場
597件
家計の貯蓄・消費・資産
747件
米国経済
1439件
欧州経済
995件
中国経済
705件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
雇用関連統計25年6月-有効求人倍率は3年4ヵ月ぶりの低水準に
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
介護保険改正の論点を考える-積み残された財源問題のほか、人材確保や有料老人ホームの見直しも論点に、参院選の影響は?
-
-
伊藤 さゆり
米EU関税合意-実効性・持続性に疑問符
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
アジア・新興国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国経済のレポート Topへ