- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 米国経済
米国経済
米国経済の動向が世界経済に大きな影響を与え、FRBの金融政策の一挙手一投足が市場関係者の注目を集めています。この「米国経済」の一覧では、米国経済の現状をGDP、住宅販売・着工、雇用統計、個人所得・支出等の月次で発表される経済指標からタイムリーな分析を行います。FRBが金融緩和政策から出口へと向かうなかで世界の金融市場に大きな影響を与えるFOMCの動向にこれまで以上に注視していきます。
最新の経済見通し ⇒ 米国経済の見通し-25年初から関税政策をはじめ、経済政策は混沌の極み。景気後退回避を予想もリスクは上昇 2025年3月10日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
GDP等 ⇒ GDP等│米国のレポート
FOMC(連邦公開市場委員会) ⇒ FOMC(連邦公開市場委員会)│米国のレポート
住宅販売・着工 ⇒ 住宅販売・着工│米国のレポート
雇用統計 ⇒ 雇用統計│米国のレポート
米個人所得・支出 ⇒ 米個人所得・支出|米国のレポート
年度で絞り込む
-
2010年06月08日
米5月雇用統計、民間雇用増が大幅に縮小~失業率は9.7%に低下
■見出し・雇用増の大半は一時的な政府の国勢調査要員~予想を大きく下回った民間雇用者増・5月失業... -
2010年06月04日
5月米ISM指数~製造業・非製造業とも、堅調水準維持も伸び悩む
■見出し・製造業指数が59.7と60台を割り込む~非製造業指数は55.4で横ばい・製造業では、... -
2010年06月01日
米4月個人所得は堅調ながら、個人消費は伸び悩む
■見出し・4月個人所得は堅調推移ながら、個人消費は前月比横ばいに:個人所得統計の概要・前年比で... -
2010年05月28日
米1-3月期GDP(改定値)は、年率3.0%へ下方修正
■見出し・速報値との比較では、0.2%ポイントの下方修正に:改定値の概要・前期との比較で、個人... -
2010年05月27日
4月米住宅販売は予想以上の急増~減税期限前の駆け込み需要が主因
■見出し・4月中古住宅販売戸数は、年率577万戸に急増~在庫が再び高水準に:中古住宅販売の動向... -
2010年05月27日
米住宅価格は、概ね続落の動き~住宅減税終了後の動向には懸念も
■見出し・1-3月期ケース・シラー「全米」住宅価格指数は、前年比では2006年以来のプラスに:... -
2010年05月10日
米4月雇用者、4年ぶりの29万人増~失業率は9.9%に上昇
■見出し・米国の4月の前月比雇用者数は29万人増と4年ぶりの増加幅に・広義の4月失業率は17.... -
2010年05月07日
改善続く米ISM指数~製造業は6年ぶりに60台を回復
■見出し・製造業指数が60.4と約6年ぶりの60台回復に~非製造業指数は横ばい・製造業各指数で... -
2010年05月06日
米1-3月期GDPは年率3.2%~個人消費が同3.6%と成長を牽引
■見出し・1-3月期GDPは、前期比年率3.2%と3四半期連続のプラス成長:GDP速報値の概要... -
2010年04月30日
米4月FOMC、金融政策を維持~“長期据え置き”の文言は不変
■見出し・4月FOMCでは、“長期間のFF目標金利据え置き”を再表明:4月FOMCの概要・オバ...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
808件
日本経済
3188件
個人消費
471件
設備投資
128件
労働市場
582件
家計の貯蓄・消費・資産
730件
欧州経済
977件
中国経済
698件
アジア経済
1019件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題-もう1つの”労災保険”の出現
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ-不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
米国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済のレポート Topへ