- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2020年01月28日
過去最高を更新した日本企業の自社株買い
上場企業による2019年度の自社株買いが過去最高を更新した。自社株買いは当該企業の株価やROE...井出 真吾
金融研究部
-
2020年01月27日
教育無償化で子育て世帯の消費は増えるのか?
消費税率10%への引き上げとともに幼児教育無償化が全面的に開始された。利用料の負担軽減効果がよ... -
2020年01月16日
所有から利用へと変わる消費-なぜサブスクリプションサービスが拡大するのか?
近年の消費行動で見られるモノの「所有から利用へ」という消費行動には、(1)モノを「買えなくなっ... -
2020年01月15日
改正債権法の解説(6)-保証制度どう変わる?
改正債権法は、保証に関して大きく三つの改正を行った。(1)貸金等の根保証に関して極度額の設定を...松澤 登
保険研究部
-
2019年12月20日
2020年の消費について考える-オリンピックやデジタル化、暮らしの構造変化
2020年の消費について、(1)東京オリンピック・パラリンピック関連消費、(2)消費のデジタル... -
2019年12月20日
資金循環統計(19年7-9月期)~個人金融資産は、前年比11兆円減の1864兆円、「老後2000万円問題」で一部資金が動き始めた可能性
2019年9月末の個人金融資産残高は、前年比11兆円減(0.6%減)の1864兆円となった。年...上野 剛志
経済研究部
-
コラム2019年12月18日
モノ消費に見えてコト消費-ステイタスよりも個人的な体験
今月、東京で「文具女子博2019」が開催された。2017年から始まった日本最大の文具の祭典で、... -
2019年12月02日
改正債権法の解説(5)-サブリースってどうなの?
サブリース契約は遊休地の活用を通じて、老後の収入の確保のために行われることが多い。しかし、不動... -
2019年11月25日
共働き世帯の妻の働き方-過半数が「150万円の壁」を越えないが、夫高年収ほど妻高年収
夫婦ともに少しでも収入があれば、政府統計では「共働き世帯」として集計される。しかし、パートタイ...久我 尚子
生活研究部
-
2019年11月25日
企業型DCの商品選び-効率的な資産形成に欠かせない投資信託の活用
今年6月、金融庁は「人生100年時代を見据えた資産形成を促す報告書」をまとめ、定年退職後30年...梅内 俊樹
金融研究部
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ