- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2021年10月20日
コロナ禍を経て拡大が続くサードプレイスオフィス市場~利用ニーズの高まる郊外エリアは新規開設の余地が残る~
本稿では、コロナ禍以降、一段と存在感が高まっているサードプレイスオフィスの現状について概観した...吉田 資
金融研究部
-
2021年10月14日
2020・2021年度特別調査 「第6回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
現役世代でもワクチン接種が進み、全年代の7割以上が一回以上の接種、または予約を終えている。消極... -
2021年09月30日
ニッセイ景況アンケート調査結果-2021年度調査
■調査結果のポイント◆ 景況感は前回調査(2020年10月)より改善したものの、厳しい状況。先行... -
コラム2021年09月28日
コロナ感染拡大以降、日韓両国でギグワーカーが増加-ギグワーカーの実態把握と処遇改善を急げ-
新型コロナウイルスが長期化している中で日韓両国においてギグワーカー(gig worker)が増加... -
2021年09月17日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2021年9月時点)
東京都心部Aクラスビルの空室率は、景気悪化やテレワークの普及など先行き不透明感が広がるなか、上...吉田 資
金融研究部
-
コラム2021年09月13日
「男女減少格差、最高エリアは10.5倍」新型コロナ禍2年目上半期、人口の社会減はどこで起こったのか(下)―新型コロナ人口動態解説(11)
新型コロナ人口動態解説シリーズ(11)では、新型コロナ禍2年目となる2021年上半期の人口移動... -
2021年09月07日
成果主義としてのジョブ型雇用転換への課題-年功賃金・終身雇用の合理性と限界
基礎研REPORT(冊子版)9月号[vol.294]
終身雇用とは、定年までの継続雇用を前提とした雇用慣行であり、年功賃金と伴に戦後以降の経済発展を... -
コラム2021年08月30日
新型コロナ禍2年目上半期、人口の社会減はどこで起こったのか(上)―新型コロナ人口動態解説(10)
新型コロナ人口動態解説シリーズ(10)では、新型コロナ禍2年目となる2021年上半期の人口移動... -
コラム2021年08月30日
韓国で男性の育児休業取得率が増加、その理由は?
出生率の低下が続いている韓国で男性の育児休業取得率が増加している。2002年に男性の育児休業取... -
2021年08月27日
所得格差と経済成長の関係-再配分政策が及ぼす経済的影響
コロナ禍による格差拡大への懸念は、世界共通の課題として意識されつつある。世界に先駆けて景気回復...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3219件
個人消費
480件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
米国経済
1431件
欧州経済
987件
中国経済
702件
アジア経済
1029件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ