- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
コラム2023年02月22日
「訪日旅行」のコスパが急上昇-日本経済の成長底上げに生かす機会に
コロナ禍で途絶えていた訪日外国人旅行客(以下、「訪日客」)の姿を街中で見かける機会が増えてきた... -
2023年02月21日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2023年2月時点)
東京都心部Aクラスビルの空室率は、在宅勤務の普及や働き方の変化等に伴うワークプレイスの見直しが...吉田 資
金融研究部
-
コラム2023年02月15日
物流業界の2024年問題-ポチる経済を支える物流、生産性向上なるか
2019年4月に施行された働き方改革関連法では、時間外労働の上限規制が設けられている。これに違... -
2023年02月03日
現在の景況感は良好だが、先行きに関して悲観的な見方が強まる~価格のピークは今年が最多。期待はホテル。リスク要因として、国内金利、建築コスト、地政学リスクへの関心が高まる~第19回不動産市況アンケート結果
不動産市況の現状および今後の方向性を把握すべく、不動産分野の実務家・専門家を対象に「不動産市況...吉田 資
金融研究部
-
2023年02月01日
コロナ禍後の人手不足-注目される労働供給の減少
世界各国で物価高・インフレが大きな問題になり、各国中銀が高インフレに対抗するため、金融引き締め... -
コラム2023年01月06日
韓国政府「週52時間勤務制」の見直しを推進-1週間の最大労働時間は80.5時間まで増えるだろうか?-
尹政権は持続可能な成長と発展のために2023年中に労働市場改革を本格的に実施する方針であり、そ... -
2022年12月27日
なぜ日本の賃金は大きく上がらなかっただろうか-名目賃金の増加にもかかわらず、物価上昇により実質賃金は低下-
日本の賃金水準はバブル経済が崩壊した1990年代から低迷が続いており、欧米の先進国との差が広が... -
2022年12月13日
企業のアルムナイネットワークは日本でも導入が進むのか-「去る者日々に疎し」から拡張された人的資本への再定義
FIFAワールドカップ・カタール大会の陰に隠れてしまった感があるが、日本のプロ野球では、今オフ... -
2022年11月30日
日韓の平均賃金、最低賃金、大卒初任給の比較-購買力平価によるドル換算の平均賃金、最低賃金、大卒初任給は韓国が日本を上回る-
日本の賃金水準はバブル経済が崩壊した1990年代から低迷が続いており、欧米の先進国との差が広が... -
2022年11月21日
ニッセイ景況アンケート調査結果-全国調査結果 2022年度調査(2022年9月)
■調査結果のポイント◆◆景況感は前回調査(2022年2月)よりもやや改善したものの、依然景気回...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3221件
個人消費
482件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
743件
米国経済
1431件
欧州経済
988件
中国経済
702件
アジア経済
1029件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
消費者物価(全国25年6月)-コアCPIは25年8月に3%割れへ
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(二人以上世帯:~2025年5月)-物価高でも、旅行・レジャー・デジタルなど楽しみへの消費は堅調
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ