- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 個人消費
個人消費
この「個人消費」の一覧ではGDP(国内総生産)の6割を占める個人消費の動向について調査分析を行います。
マクロ分析では商業販売統計や家計調査などから日本経済の景気動向を読み解きます。また、企業の提供するサービスについて、若者、女性、高齢者などセグメントを分けて消費へ与える影響など、市場の実態を踏まえた調査・分析を行います。
年度で絞り込む
-
2024年04月19日
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
パワーカップル世帯の動向を捉える前に、まず、日本全体の状況を見ると、総世帯の年間平均所得金額は... -
2024年04月18日
「新築マンション価格指数」でみる東京23区のマンション市場動向【2023年】(1)~東京23区の新築マンション価格は前年比9%上昇。資産性を重視する傾向が強まり、都心は+13%上昇、タワーマンションは+12%上昇
本稿では、昨年に続いて、新築マンションの販売データを用いて、品質調整をした「新築マンション価格...吉田 資
金融研究部
-
2024年04月10日
企業物価指数2024年3月~前年比上昇率が拡大傾向。先行きは政策の一部終了を受けてさらなる拡大を見込む~
日本銀行が4月10日に発表した企業物価指数によると、2024年3月の国内企業物価は、前年比0.... -
2024年04月04日
さくらレポート(2024年4月)~景気の総括判断は7地域で引き下げ。製造業・非製造業ともに弱い動き~
4月4日に日本銀行が公表した「地域経済報告(さくらレポート)」によると、景気の総括判断は、全9... -
2024年04月01日
宿泊旅行統計調査2024年2月~物価高の中でも日本人延べ宿泊者数は2ヵ月連続でコロナ禍前を上回る~
観光庁が3月29日に発表した宿泊旅行統計調査によると、2024年2月の延べ宿泊者数は4,815... -
2024年03月29日
身体活動基準2023~座位行動時間、筋トレに関する指針が追加
厚生労働省は、身体活動・運動分野の取り組みを推進するにあたって、身体活動・運動に関する推奨事項... -
2024年03月26日
コロナ後の家計消費-外出型消費は改善傾向だが全体では低迷、マインドはコロナ禍前を上回る
賃上げ機運が高まっているものの、実質賃金はマイナスで推移しているため、2024年1月の時点では...久我 尚子
生活研究部
-
2024年03月12日
企業物価指数2024年2月~政策効果一巡後も電気・都市ガスは前年比マイナス~
日本銀行が3月12日に発表した企業物価指数によると、2024年2月の国内企業物価は、前年比0.... -
2024年03月07日
リベンジ消費はなぜ不発なのか-過剰貯蓄による押し上げ効果はすでに消滅
基礎研REPORT(冊子版)3月号[vol.324]
新型コロナウイルス感染症の影響で急速に落ち込んだ個人消費は、新型コロナの収束とそれに伴う社会経... -
2024年03月07日
4つの志向で読み解く消費行動-若者は「所有より利用」志向、女性やシニアは「慎重消費」志向
基礎研REPORT(冊子版)3月号[vol.324]
消費行動がコロナ禍前の形へ回復しつつある中、価値観やライフスタイルなどの消費者が本来持つ消費志...久我 尚子
生活研究部
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
822件
日本経済
3237件
設備投資
128件
労働市場
597件
家計の貯蓄・消費・資産
750件
米国経済
1441件
欧州経済
998件
中国経済
706件
アジア経済
1036件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
Japan’s Economic Outlook for Fiscal Years 2025-2026 (August 2025)
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
介護保険改正の論点を考える-積み残された財源問題のほか、人材確保や有料老人ホームの見直しも論点に、参院選の影響は?
-
-
伊藤 さゆり
米EU関税合意-実効性・持続性に疑問符
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
個人消費のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
個人消費のレポート Topへ