- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 個人消費
個人消費
この「個人消費」の一覧ではGDP(国内総生産)の6割を占める個人消費の動向について調査分析を行います。
マクロ分析では商業販売統計や家計調査などから日本経済の景気動向を読み解きます。また、企業の提供するサービスについて、若者、女性、高齢者などセグメントを分けて消費へ与える影響など、市場の実態を踏まえた調査・分析を行います。
年度で絞り込む
-
2022年01月20日
2020・2021年度特別調査 「第7回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
オミクロン株による爆発的な感染拡大を受け、ワクチンの三回目接種が前倒しで進められています。年末... -
2022年01月19日
現代消費潮流概論-消費文化論からみるモノ・記号・コト・トキ・ヒト消費-
本レポートの目的は、消費における潮流を整理し、展望することにある。消費潮流とは消費文化における... -
2022年01月11日
パワーカップル世帯の動向-コロナ禍でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の約6割は就労
基礎研REPORT(冊子版)1月号[vol.298]
近年、共働き世帯が増え、妻が夫並みに稼ぐ「パワーカップル」の存在感も増している。。パワーカップ... -
2021年12月03日
コロナ後はインフレかデフレか
コロナ前には、低インフレ、低金利と低成長を基調とする「長期停滞論」が注目を集めていたが、このと... -
2021年11月26日
ワクチン接種証明による行動制限緩和についての考え方-肯定層は約6割、より安心安全な環境を求める高齢層ほど前向き
ニッセイ基礎研究所が20~74歳を対象に実施した調査によると、接種証明等を活用した行動制限の緩... -
2021年11月18日
パワーカップル世帯の動向-コロナ禍でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の約6割は就労
世帯の所得の状況を見ると、総世帯の年間平均所得は552万円、中央値は437万円であり、世帯年収... -
2021年11月12日
子育て世帯の給付金の使い道-更なる10万円給付、子どものための消費か貯蓄か
ニッセイ基礎研究所が昨年、「特別定額給付金」の使途を調査した結果では、子育て世帯では「生活費の... -
2021年11月10日
Japan Real Estate Market Quarterly Review-Third Quarter 2021
Japan’s real GDP is expected to contract by 0.2% q-o-q (a...佐久間 誠
金融研究部
-
2021年11月10日
オフィス空室率は上昇が継続。物流市場も需給がやや緩和。-不動産クォータリー・レビュー2021年第3四半期
2021年7-9月期の実質GDP(11/15公表予定)は、前期比▲0.2%(年率▲0.9%)と...吉田 資
金融研究部
-
2021年11月09日
中期経済見通し(2021~2031年度)
基礎研REPORT(冊子版)11月号[vol.296]
2020年に世界経済は新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて急停止を余儀なくされた。大規模...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
816件
日本経済
3215件
設備投資
128件
労働市場
593件
家計の貯蓄・消費・資産
741件
米国経済
1430件
欧州経済
987件
中国経済
701件
アジア経済
1027件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
個人消費のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
個人消費のレポート Topへ