- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 日本経済
日本経済
この「日本経済」の一覧では生産、消費、物価、雇用、貿易、金利をはじめ、日本経済にかかわる問題を定性・定量の両面から調査し、予測・研究を行っており、ビジネスに役立つ情報を日々レポートとして提供します。
分析・予測には消費者物価指数(CPI)、鉱工業生産指数、企業物価指数、貿易統計、日銀短観など様々な角度からの情報を使い、日本経済の現状分析をタイムリーに提供します。
最新の経済見通し ⇒ 2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定 2025年6月9日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
QE速報・予測 ⇒ QE速報・予測のレポート
消費者物価指数(CPI) ⇒ 消費者物価指数(CPI)│日本のレポート
鉱工業生産指数 ⇒ 鉱工業生産指数│日本のレポート
企業物価指数 ⇒ 企業物価指数│日本のレポート
貿易統計 ⇒ 貿易統計│日本のレポート
日銀短観 ⇒ 日銀短観│日本のレポート
法人企業統計 ⇒ 法人企業統計│日本のレポート
年度で絞り込む
-
2004年09月24日
経済見通しの下方修正が示唆するもの
<経済見通しの下方修正が示唆するもの> 経済企画協会が発表した「ESPフォーキャスト調査」の9月... -
2004年09月14日
原油価格上昇の影響~二次QE後経済見通し
<2004年度3.3%、2005年度は1.1%成長>原油価格上昇の影響は、交易条件の悪化による... -
2004年08月27日
高まるIT関連財の在庫調整圧力
<高まるIT関連財の在庫調整圧力> 最近の在庫循環の動向を見ると、鉱工業全体では依然として「在庫... -
コラム2004年08月23日
経済効果の見方・使い方
1.猛暑・オリンピック・新札ようやく朝晩はすごしやすくなったが、熱帯夜で寝苦しい夜が続いた。猛... -
2004年08月18日
増大する海外経済のリスク要因~2004・2005年度経済見通し
<2004年度3.3%、2005年度は1.0%成長>4-6月期の実質経済成長率は前期比0.4%... -
2004年08月13日
QE速報:4-6月期実質0.4%(年率1.7%)成長~民需が急減速
<QE速報:5四半期連続のプラス成長>2004年4-6月期の実質GDP成長率は前期比0.4%(... -
2004年08月02日
1-3月期GDPは前期比1.0%(年率3.9%)を予測~内・外需ともに堅調
<2004年4-6月期GDP予測> 8/13に内閣府から公表される2004年4-6月期の実質GD... -
コラム2004年07月20日
個人消費は本当に強いのか
政府は7月の月例経済報告で、景気の基調判断を6ヵ月ぶりに上方修正した。その理由のひとつは個人消... -
2004年07月01日
短観速報~景気の強さはバブル後最高水準へ
<6月短観~景況感は大幅改善、設備投資も大幅上方修正> 業況判断DIは大企業・製造業22(前回3... -
2004年06月25日
上昇に転じた家計の購入単価
<上昇に転じた家計の購入単価> CPI(生鮮食品を除く総合)は小幅ながら下落が続いているが、家計...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
816件
個人消費
479件
設備投資
128件
労働市場
593件
家計の貯蓄・消費・資産
741件
米国経済
1430件
欧州経済
987件
中国経済
701件
アジア経済
1027件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
日本経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
日本経済のレポート Topへ