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「健康経営」で株価も元気!
金融研究部 上席研究員 チーフ株式ストラテジスト 井出 真吾

そもそも健康経営とは、従業員等の健康を維持・増進することが将来の業績改善に繋がると考え、その実現に向けて経営の視点から戦略的に取り組むことを指す。東証の資料によれば、「健康経営の増進は、従業員の活力や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績や企業価値の向上につながると期待されます」とされる。健康に焦点を当てた一種の人材投資といえよう。
2016年の健康経営銘柄に選ばれた25社(うち14社は昨年から連続選定、最終ページ参照)の取組みを見ると、経営トップ自らがCHO(チーフ・ヘルス・オフィサー)として健康経営を推進したり専門部署や専任者を配置するといった組織面での取り組みのほか、人間ドック費用の一部補助など金銭面での支援にとどまらず、ウォーキング・イベントとしてチームで歩数を競ったり、禁煙やダイエットなど健康プログラムの達成状況に応じてポイント(買い物などに利用可能)を付与するなど、参加意欲を高めるための工夫を凝らしたものが目立つ。
これらの取組みの結果、長期欠勤・休職者が約4割減少、メンタルヘルス不調による長期休業者が約3割減少、喫煙者率が約3割から2割未満に低下、一人当たりの年間医療費が約3万円減少など、着実に成果をあげている。従業員等の健康維持・増進に繋がっているようだ。
では、「健康経営」の目的・理念でもある企業価値の向上についてはどうか。今回選定された25社のうち2006年1月時点で上場していた22社について、株式収益率とリスクをみると、15銘柄が東証株価指数(TOPIX)より高い収益率であった。
一方、収益率がTOPIXより低い銘柄や、大きくマイナスの銘柄も散見される。健康経営銘柄に選定された企業であっても、市況の大幅低下など外部要因で業績が悪化して株価が値下がりするケースがあるためだ。
※「健康経営」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

03-3512-1852
(2016年03月04日「研究員の眼」)
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