経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- 日銀短観│日本
日銀短観│日本
日本銀行が四半期毎に発表する日銀短観から、企業の業況判断、需給・価格判断、企業収益、設備投資、企業金融等について分析を行います。
年度で絞り込む
-
2021年06月17日日銀短観（6月調査）予測～大企業製造業の業況判断DIは9ポイント上昇の14と予想、非製造業との格差は拡大へ
6月短観では、大企業製造業で景況感の順調な回復が続いていることが確認されると予想する。海外経済... -
2021年03月17日日銀短観（3月調査）予測～大企業製造業の業況判断DIは11ポイント上昇の1と予想、非製造業との格差が鮮明に
3月短観では、大企業製造業で前回に続いて景況感の大幅な回復が示されると予想する。中国向けをはじ... -
2020年12月14日日銀短観（12月調査）～企業の景況感は2期連続で改善も、警戒感は根強い、投資は軒並み下方修正
12月短観では、前回に続き景況感の明確な改善が示された。大企業製造業では、海外経済回復に伴う輸... -
2020年12月08日日銀短観（12月調査）予測～大企業製造業の業況判断D.I.は13ポイント上昇の▲14と予想、設備投資は下方修正へ
12月短観では、前回に続いて景況感の回復が示されると予想。大企業製造業では、中国をはじめとする... -
2020年10月01日日銀短観（9月調査）～企業の景況感は底入れしたが、回復の鈍さが目立つ、設備投資計画は異例の下方修正
9月短観は、景況感の底入れが確認される一方で回復ペースの鈍さが目立つ結果となった。大企業製造業... -
2020年09月14日日銀短観（9月調査）予測～大企業製造業の業況判断D.I.は8ポイント上昇の▲26と予想、回復の遅れが目立つ結果に
9月短観では、内外での経済活動再開を受けて、景況感の底入れが確認されると予想する。大企業製造業... -
2020年08月19日「福岡オフィス市場」の現況と見通し（2020年）～新型コロナウィルスの感染拡大を踏まえた市場見通し
福岡市のオフィス空室率は、2010年以降、新規供給が限定的であることを反映し、低下傾向で推移し...
吉田 資
金融研究部
-
2020年07月01日日銀短観（6月調査）～企業の景況感はリーマンショック級の落ち込み幅に、設備投資計画も異例の下方修正
6月短観では、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う緊急事態宣言発令の影響を受けて、大企業製... -
2020年06月15日「大阪・名古屋オフィス市場」の現況と見通し～新型コロナウィルスの感染拡大を踏まえて見通しを改定
大阪と名古屋のオフィス市場では、まとまった空室を確保することが困難な状況が続いている。逼迫した...
吉田 資
金融研究部
-
2020年04月03日「名古屋オフィス市場」の現況と見通し（2020年）
名古屋のオフィス市場では、事務所の新規開設や拡張移転が活発であった一方、新規供給は限られており...
吉田 資
金融研究部
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI）│日本
269件
雇用統計│日本
185件
鉱工業生産指数│日本
236件
貿易統計│日本
222件
法人企業統計│日本
82件
QE速報・予測
181件
日銀金融政策決定会合
48件
資金循環統計│日本
76件
景気ウォッチャー調査│日本
112件
地域経済報告（さくらレポート）
30件
GDP等│米国
86件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴～コロナ禍の成功体験は再現するか～
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
ドル離れとユーロ－地位向上を阻む内圧と外圧－
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
日銀短観│日本のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
日銀短観│日本のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.