経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 新NISA・NISA
新NISA・NISA
年度で絞り込む
-
コラム2022年11月09日インデックス型の米国株式ファンドに過去最大規模の資金流入～2022年10月の投信動向～
2022年10月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入を...
前山 裕亮
金融研究部
-
2022年11月08日期待できる金融庁のNISA拡充要望－バランスも良く、是非とも実現を
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）11月号[vol.308]
金融庁は8月31日に令和5年度税制改正要望の中でNISA（少額投資非課税制度）の拡充要望を公表...
前山 裕亮
金融研究部
-
コラム2022年10月13日良い運用状況だったが、今後が心配～2022年３月末時点の投資信託の運用状況～
金融庁から公表された投資信託（以後、投信）の運用状況の調査結果によると、2022年３月末時点（...
前山 裕亮
金融研究部
-
2022年10月11日日銀ＥＴＦを活用した日本経済の底上げスキーム－今さら“無かったこと”にはできないので、日本を少しでも豊かにする活用法を考えてみよう
日本銀行が保有するＥＴＦ（上場投資信託）は2022年3月末時点で51.3兆円にのぼる。法的な問... -
コラム2022年09月06日悪くない金融庁のＮＩＳＡ拡充要望～バランスが良い一本化だが懸念も～
８月31日に金融庁から令和５年度税制改正要望が公表され、その中でＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）...
前山 裕亮
金融研究部
-
2022年08月23日老後のための2,000万円をどうやって確保するか－目標金額の2,000万円を超えたら、何をすべきか
このレポートでは、老後に備え、目標金額の2,000万円を25年間の積立投資で達成することを想定... -
コラム2022年08月09日つみたてＮＩＳＡの利用状況～2021年は買付が増え、売却が減少～
つみたてＮＩＳＡ（少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度）は2022年３月末...
前山 裕亮
金融研究部
-
コラム2022年07月25日誰のための資産所得倍増プラン～ＮＩＳＡの拡充を考える～
ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）は2014年に始まった制度であり、さらに2018年からつみたてＮ...
前山 裕亮
金融研究部
-
2022年07月13日老後のための資産形成で、いつどのようにリスクを落としたら良いのか？－DC、つみたてNISAの終わり方、ターゲットデート型とは何か
老後のための資産形成では、どの運用商品にどのぐらい投資するかを決めるのは重要であるが、将来的に... -
コラム2022年07月07日好配当株ファンドの人気はいつまで？～2022年６月の投信動向～
2022年６月の日本籍追加型株式投信（ＥＴＦを除く。以降、ファンドと表記）の推計資金流出入をみ...
前山 裕亮
金融研究部
関連カテゴリ
商業販売統計│日本
50件
毎月勤労統計調査│日本
11件
ISM（製造業景況）指数│米国
70件
住宅価格指数│米国
66件
小売売上高│米国
4件
耐久財受注│米国
4件
人手不足・働き方改革
108件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
人口減少、高齢化は経済成長をどれだけ抑制してきたのか
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
片山 ゆき
ギグワーカーの社会保険適用問題－中国フードデリバリー大手美団の取組み
【中国の社会保障制度・民間保険】 -
矢嶋 康次
トランプ1.0のトラウマ－不確実性の高まりが世界の活動を止める
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
新NISA・NISAのレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
新NISA・NISAのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.