レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 家計の貯蓄・消費・資産
家計の貯蓄・消費・資産
この「家計の貯蓄・消費・資産」の一覧では、1600兆円を越える個人金融資産について、資金循環勘定をもとにしたフロー・ストック両面でのマクロ分析、アベノミクス等の経済政策や税制・社会保障制度の改正が家計に与える影響、株式投資をはじめとする家計の投資行動、資産形成、家計貯蓄率の動向についてタイムリーに分析を行い、ソリューションを提供します。また、個人金融資産には高齢化による取り崩しなど、政府債務残高との逆転など今後予想される動向についてもレポートしていきます。
年度で絞り込む
-
2001年01月25日
日米比較で見る高齢者の貯蓄・消費と住宅資産の関係
日本の高齢者の貯蓄率は高いと言われているが、多数を占める無職高齢者世帯の貯蓄率はマイナスである。米国の高齢者が日本の高齢者と異なるのは、小規模な持家や借家への住み替えを通じて、金融資産のみならず住宅資産も取り崩して...
石川 達哉
-
2001年01月01日
貯蓄における年齢・時代・世代効果
■intrduction日本の家計貯蓄率は70年代中頃には20%あったがその後大きく低下している。90年代後半には景気低迷が長期化し若干上昇したものの、10%前半の推移となっている。貯蓄率は経済の動向を大きく左右す...
-
2000年12月01日
高齢者世帯の貯蓄・就労・同居
■intrduction高齢化が進む中、家計部門の貯蓄動向の鍵を握るのは高齢者である。世帯主になっている高齢者のうち、勤労者世帯が高い貯蓄率を示す一方で、大多数を占める無職世帯では貯蓄を取り崩している。また、こども...
石川 達哉
-
2000年09月01日
縮小する地域間の所得格差
■intrduction昭和初期の東京都の所得は全国平均の2.90倍、現在は1.36倍本格的な高齢化社会の到来を前にして、国土と地域の調和ある発展という観点から、地方の成長可能性や地域間所得格差に対する関心が高まり...
石川 達哉
-
2000年06月01日
寝溜め、食い溜め、働き溜め？
寝溜めと食い溜めはできない。眠れない日や食べられない日に備えて、いくら良く寝たりたくさん食べたりしておいても貯金のように貯めておくことはできないということだが、寝坊や大食は意味がないという戒めでもあるのだろう。食べ...
櫨（はじ） 浩一
-
1999年09月25日
世代別にみた個人の生涯税・社会保険料負担と年金給付 －99年度年金制度改正法案を踏まえて－
１．過去50年間の所得税・住民税と社会保険料負担の賃金に対する割合を平均的所得層について比較すると、1957年以降は社会保険料負担が上回り、80年代後半からは両者の差が拡大している。生年別に20歳から59歳の期間の...
石川 達哉
-
1999年07月01日
年金制度改正と個人の生涯所得
■要旨（１）若年層を中心に老後の生活に対する不安感が高まっている。この背景には賃金上昇率が低下するなかで税や社会保険料などの負担は上昇を続けるという構造がある。また、中堅以下の所得階層では公的年金保険料は所得税や住...
石川 達哉
-
1999年01月25日
個人金融資産残高の展望
■目次１．個人金融資産獲得に向けた動き２．個人金融資産形成のメカニズムと2010年度の試算■introduction1,200兆円の個人金融資産をターゲットにアセットマネジメント業界で熾烈な争いが展開されている。新...
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
金 明中
2020年度特別調査 「第４回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【社会保障論、労働経済学、日・韓社会政策比較分析、韓国経済】 -
久我 尚子
2020年度特別調査 「第４回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【消費者行動】 -
井出 真吾
日銀はETF買入を減らすか～「政策点検」の先を読む～
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
中村 亮一
ドイツの民間医療保険及び民間医療保険会社の状況（２）－2019年結果－
【保険会計・計理】 -
天野 馨南子
えひめ結婚支援センターにおけるイベント成婚「年の差」分析結果－「年の差婚」の正しい認識が成功のカギ－
【人口動態に関する諸問題】
お知らせ
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究－認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会－」事業実施報告
家計の貯蓄・消費・資産のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
家計の貯蓄・消費・資産のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.