経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- アジア経済
アジア経済
「アジア・新興国経済」の一覧では、韓国、台湾、マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピン、インド等成長を続ける主要アジア新興国・地域の実体経済、インフレ、金融政策の動向につき月次でレポートを行い、四半期毎に各国のＧＤＰについて詳細な解説と先行きの見通しを提供します。また、アジア主要都市のオフィス市場、REIT市場等のアジアの不動産市場の現状について現地調査を踏まえた分析を行います。
年度で絞り込む
-
2018年03月14日無期転換ルール導入の課題は？-雇用保障のみならず処遇改善に対する保障の実施も、韓国の事例から学ぶ-
日本では、2013年4月に改正労働契約法が施行されることにより、今年の4月から、契約社員やパー...
金 明中
生活研究部
-
2018年03月09日【東南アジア経済】ASEANの貿易統計（3月号）～輸出は旧正月の影響で上振れ、基調読めず
18年1月のASEAN主要6カ国の輸出（ドル建て通関ベース）は前年同月比23.0％増と、前月の... -
2018年03月07日【豪州ＧＤＰ】10-12月期は前年同期比0.4％増～民間消費が堅調に推移～
3月7日、オーストラリア統計局(ABS)は、2017年10-12月期のＧＤＰ統計を公表した。1... -
2018年03月05日ブラジルの2017年GDPは3年ぶりのプラス成長～先行きは大統領選挙の結果次第～
3月1日、ブラジル地理統計院（IBGE）は、2017年10-12月期と2017年通年のＧＤＰ統... -
2018年03月01日【インドＧＤＰ】10-12月期は前年同期比7.2％増～投資拡大で2期連続の景気回復
2017年10-12月期の実質GDP成長率は前年同期比7.2％増（前期：同6.5％増）と上昇し... -
2018年02月20日IT×保険で、相互保険を再定義―中国初の生保相互会社の誕生－【アジア・新興国】中国保険市場の最新動向（30）
日本では100年以上の歴史がある相互保険。近年では、バブル経済の終焉にともなう相互会社の株式会...
片山 ゆき
保険研究部
-
2018年02月19日【タイＧＤＰ】10-12月期は前年同期比+4.0％増～輸出と民間消費が堅調で2期連続の4％成長
2017年10-12月期の実質GDP成長率は前年同期比4.0％増と、前期の同4.3％増から低下... -
2018年02月15日【マレーシアＧＤＰ】10-12月期は前年同期比+5.9％－民間部門を中心に高成長が継続
2017年10-12月期の実質ＧＤＰ成長率は前年同期比5.9％増 と前期の同6.2％増から低下し... -
2018年02月09日【東南アジア経済】ASEANの貿易統計（2月号）～輸出は増勢鈍化も、半導体を中心に好調を維持
17年12月のASEAN主要6カ国の輸出（ドル建て通関ベース）は前年同月比11.0％増と、前月... -
2018年02月05日【インドネシア10-12月期ＧＤＰ】前年同期比5.19％増～投資拡大で2期連続の成長加速
インドネシアの2017年10-12月期の実質ＧＤＰ成長率は前年同期比（原系列）5.19％増と、...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
831件
日本経済
3265件
個人消費
503件
設備投資
129件
労働市場
606件
家計の貯蓄・消費・資産
761件
米国経済
1456件
欧州経済
1014件
中国経済
718件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴～コロナ禍の成功体験は再現するか～
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025年7-9月期の実質GDP～前期比▲0.7％（年率▲2.7％）を予測～
【日本経済】 -
天野 馨南子
縮小を続ける夫婦の年齢差－平均３歳差は「第二次世界大戦直後」という事実
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
ドル離れとユーロ－地位向上を阻む内圧と外圧－
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
アジア・新興国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国経済のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.