経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2023年07月13日なぜ日本の賃金は大きく上がらなかっただろうか－名目賃金の増加にもかかわらず、物価上昇により実質賃金は低下
日本の低い賃金が国内外で注目されている。日本の賃金水準はバブル経済が崩壊した1990年代から低... -
コラム2023年07月12日将来人口推計に基づく2070年の外国人労働者依存度について－産業別の推計
本年４月に、国立社会保障・人口問題研究所から日本の将来人口推計が公表された。この推計は、社会保... -
2023年07月10日大学卒女性の働き方別生涯賃金の推計－正社員で２人出産・育休・時短で２億円超、男性並水準で３億円超
政府が2013年に成長戦略として「女性の活躍」を掲げてから、10年近くが経過した。2015年８... -
コラム2023年07月10日ＡＩはＧＤＰを生成できるか
ＡＩは付加価値を生み出し、経済成長の起爆剤になるだろうか。昨年夏に相次いで公開された画像生成Ａ... -
2023年07月07日リファラル採用が、じわり浸透中
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）7月号[vol.316]
昨今の人手不足を背景に、中途採用が増えつつある。日本経済新聞の調査によれば、主要企業の2023... -
2023年06月21日「福岡オフィス市場」の現況と見通し（2023年）
福岡のオフィス市場は、オフィス需要がコロナ禍で受けたダメージから回復し空室率と成約賃料は概ね横...
吉田 資
金融研究部
-
2023年06月12日市区町村別「テレワーカー率」の推計（2023年）
コロナ禍においてテレワークが急速に普及した。コロナ禍終息後も、従来の100％出社へ回帰する企業...
吉田 資
金融研究部
-
2023年06月07日新型コロナ収束後に残された課題
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）6月号[vol.315]
新型コロナウイルス感染症は、5/8に感染症法上の位置づけが「新型インフルエンザ等感染症（いわゆ... -
2023年05月31日「名古屋オフィス市場」の現況と見通し（2023年）
名古屋のオフィス市場は、テレワークの普及や働き方の変化等に伴うワークプレイスの見直しが進むなか...
吉田 資
金融研究部
-
2023年05月25日コロナ禍におけるオフィス出社動向－携帯位置情報データによるオフィス出社率の分析
本稿では、日本の主要６都市（東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、仙台）における74エリアのオフィス...
佐久間 誠
金融研究部
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3221件
個人消費
482件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
743件
米国経済
1431件
欧州経済
988件
中国経済
702件
アジア経済
1029件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
消費者物価（全国25年6月）－コアCPIは25年8月に3％割れへ
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の５％未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは？
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭－ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向（二人以上世帯：～2025年５月）－物価高でも、旅行・レジャー・デジタルなど楽しみへの消費は堅調
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.