- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 日本経済
日本経済
この「日本経済」の一覧では生産、消費、物価、雇用、貿易、金利をはじめ、日本経済にかかわる問題を定性・定量の両面から調査し、予測・研究を行っており、ビジネスに役立つ情報を日々レポートとして提供します。
分析・予測には消費者物価指数(CPI)、鉱工業生産指数、企業物価指数、貿易統計、日銀短観など様々な角度からの情報を使い、日本経済の現状分析をタイムリーに提供します。
最新の経済見通し ⇒ 2025・2026年度経済見通し-25年1-3月期GDP2次速報後改定 2025年6月9日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
QE速報・予測 ⇒ QE速報・予測のレポート
消費者物価指数(CPI) ⇒ 消費者物価指数(CPI)│日本のレポート
鉱工業生産指数 ⇒ 鉱工業生産指数│日本のレポート
企業物価指数 ⇒ 企業物価指数│日本のレポート
貿易統計 ⇒ 貿易統計│日本のレポート
日銀短観 ⇒ 日銀短観│日本のレポート
法人企業統計 ⇒ 法人企業統計│日本のレポート
年度で絞り込む
-
2018年04月06日
2018・2019年度経済見通し
基礎研REPORT(冊子版)4月号
2017年10-12月期の実質GDPは、前期比0.4%(前期比年率1.6%)となった。外需寄与... -
2018年03月30日
鉱工業生産18年2月-1-3月期は8四半期ぶりの減産へ
経済産業省が3月30日に公表した鉱工業指数によると、18年2月の鉱工業生産指数は前月比4.1%...斎藤 太郎
経済研究部
-
コラム2018年03月29日
保護主義色を強める米国~新たな国際経済体制が必要~
米国は、安全保障を理由に鉄鋼・アルミ製品に高率輸入関税を適用する措置を発動した。カナダ、メキシ... -
コラム2018年03月29日
AIの産業・社会利用に向けて
IoT(モノのインターネット)、ビッグデータ、AI(人工知能)、ロボットの技術的ブレークスルー...百嶋 徹
社会研究部
-
2018年03月28日
残業時間の上限規制で残業代は本当に減るのか
政府が今国会に法案の提出を予定している残業時間の上限規制が導入された場合、残業代が年間5兆円以... -
コラム2018年03月26日
日本の通商戦略の立て直し急務~トランプ政権の保護主義の矛先が日本にも向けられた
トランプ米大統領による中国に焦点を当てた制裁や輸入制限が動き出す。鉄鋼やアルミニウムの輸入制限... -
2018年03月23日
シルバー民主主義と若者世代~超高齢社会における1人1票の限界~
シルバー民主主義とは一般に「高齢者優遇の政治により必要な改革が阻止される現象」と定義される。日... -
2018年03月23日
消費者物価(全国18年2月)-コアCPI上昇率(消費税を除くベース)は3年6ヵ月ぶりの1%台に
総務省が3月23日に公表した消費者物価指数によると、18年2月の消費者物価(全国、生鮮食品を除...斎藤 太郎
経済研究部
-
2018年03月19日
貿易統計18年2月-春節の影響で貿易収支(季節調整値)が2年4ヵ月ぶりの赤字に
財務省が3月19日に公表した貿易統計によると、18年2月の貿易収支は34億円と小幅ながら2ヵ月... -
2018年03月15日
民主主義の赤字としての中央銀行を誰が掌るべきか
直接選挙では選出されない中央銀行総裁のポスト。情報としての貨幣が取引履歴の匿名性を脅かす現在、...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
816件
個人消費
478件
設備投資
128件
労働市場
592件
家計の貯蓄・消費・資産
738件
米国経済
1427件
欧州経済
985件
中国経済
700件
アジア経済
1027件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
消費者物価(全国25年5月)-コアCPIは食料中心に上昇率拡大も、夏場には3%割れへ
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
日本経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
日本経済のレポート Topへ