- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- 雇用統計│米国
雇用統計│米国
「雇用統計 | 米国」の一覧では米国労働省(BLS)が公表している非農業部門の雇用者数、失業率等市場の注目度の高い雇用統計から、雇用情勢を分析し、金融政策への影響などの考察を随時提供しています。また、雇用増などの労働市場の「量」の改善がひとつの節目を迎えたが、賃金などの「質」の改善に今後どのように結びついていくのかを注目して解説していく。
年度で絞り込む
-
2018年02月06日
ついに米国株ミニバブルが崩壊-日経平均は早期に2万3000円を回復か
米国株の急落を受けて日経平均も大幅下落となった。きっかけは米金利上昇とされるが、より本質的には... -
2018年02月05日
【1月米雇用統計】雇用者数は前月比+20万人増。時間当たり賃金は09年6月以来の前年同月比+2.9%に加速。
2月2日、米国労働省(BLS)は1月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で+2... -
2018年01月19日
Crowd work: The rise of unstable work and potential measures to prevent the proliferation of the working poor
Recently, phrases like “gig economy” and “crowd worker...金 明中
生活研究部
-
2018年01月09日
【12月米雇用統計】雇用者数は前月比14.8万人増と、前月改定値、市場予想を下回る
1月5日、米国労働省(BLS)は12月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で+... -
2017年12月11日
【11月米雇用統計】雇用者数は前月比22.8万人増と、市場予想を上回る伸びも、賃金上昇は依然緩やか
12月8日、米国労働省(BLS)は11月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で... -
2017年11月06日
【10月米雇用統計】雇用者数は前月比26.1万人増、前月から大幅増加も市場予想は下回る
11月3日、米国労働省(BLS)は10月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で... -
2017年10月10日
【9月米雇用統計】雇用者数は前月比3.3万人減。ハリケーンの影響により、市場予想を大幅に下回る
10月6日、米国労働省(BLS)は9月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で▲... -
2017年09月04日
【8月米雇用統計】雇用者数は前月比15.6万人増、市場予想を下回ったものの、堅調な雇用増加を確認する結果
9月1日、米国労働省(BLS)は8月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で+1... -
2017年08月07日
【7月米雇用統計】雇用者数は2ヵ月連続20万人超の増加、失業率も低下しており、堅調な労働市場を確認する結果
8月4日、米国労働省(BLS)は7月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で+2... -
2017年07月10日
【6月米雇用統計】雇用者数は4月以来となる20万人超の増加ペースに加速
7月7日、米国労働省(BLS)は6月の雇用統計を公表した。非農業部門雇用者数は、前月対比で+2...
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI)│日本
266件
雇用統計│日本
183件
鉱工業生産指数│日本
234件
貿易統計│日本
220件
法人企業統計│日本
82件
QE速報・予測
180件
日銀金融政策決定会合
48件
日銀短観│日本
182件
資金循環統計│日本
75件
景気ウォッチャー調査│日本
110件
地域経済報告(さくらレポート)
30件
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴~コロナ禍の成功体験は再現するか~
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
法人企業統計25年4-6月期-トランプ関税の影響で製造業は減益も、非製造業が堅調を維持
【日本経済】 -
天野 馨南子
【少子化対策データ考】若者の2人に1人は「両親が羨ましくない」未婚化ニッポンの姿
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
大砲かバターか-国防費の大幅引き上げに動く欧州の現実
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
雇用統計│米国のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
雇用統計│米国のレポート Topへ