- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- QE速報・予測
QE速報・予測
四半期毎に内閣府より公表され、経済全体の動きをとらえることができ、民間消費、住宅投資、設備投資、公的需要、外需の需要項目に従い、解説、予測を行います。
年度で絞り込む
-
2020年05月18日
QE速報:1-3月期の実質GDPは前期比▲0.9%(年率▲3.4%)-2四半期連続のマイナス成長、新型コロナの影響本格化は4-6月期
2020年1-3月期の実質GDPは、前期比▲0.9%(年率▲3.4%)と2四半期連続のマイナス...斎藤 太郎
経済研究部
-
2020年04月30日
2020年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.9%(年率▲3.6%)を予測~
5/18に内閣府から公表される2020年1-3月期の実質GDPは、前期比▲0.9%(前期比年率...斎藤 太郎
経済研究部
-
2020年02月17日
QE速報:10-12月期の実質GDPは前期比▲1.6%(年率▲6.3%)-民需総崩れで大幅マイナス成長
2019年10-12月期の実質GDPは、前期比▲1.6%(年率▲6.3%)と5四半期ぶりのマイ...斎藤 太郎
経済研究部
-
2020年02月17日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2020年)
東京都心部Aクラスビル の空室率は、2018年第4四半期以降、1%を下回る低水準で推移しており、...吉田 資
金融研究部
-
2020年02月10日
オフィス・物流市場は一段と改善、住宅市場は弱含みで推移-不動産クォータリー・レビュー2019年第4四半期
19年7-9月期実質GDP成長率(2次速報)は前期比+0.4%に上方修正された。今後の実質GD...渡邊 布味子
金融研究部
-
2020年01月31日
2019年10-12月期の実質GDP~前期比▲1.1%(年率▲4.4%)を予測~
2/17に内閣府から公表される2019年10-12月期の実質GDPは、前期比▲1.1%(前期比...斎藤 太郎
経済研究部
-
2020年01月28日
経済予測はどのくらいはずれるのか(3)~四半期別GDP速報の予測精度(個別機関vsコンセンサス予測)~
四半期別GDP速報(1次速報)における実質GDP成長率(前期比年率)の予測誤差(民間調査機関の... -
2019年11月14日
QE速報:7-9月期の実質GDPは前期比0.1%(年率0.2%)-消費増税前にもかかわらず低成長
2019年7-9月期の実質GDPは、前期比0.1%(年率0.2%)と4四半期連続のプラス成長と...斎藤 太郎
経済研究部
-
2019年11月08日
オフィスは需給逼迫が継続。REIT指数は上昇基調を強める。-不動産クォータリー・レビュー2019年第3四半期
2019年4-6期の実質GDPは3四半期連続のプラス成長となった。ただし、10月の消費増税によ...吉田 資
金融研究部
-
2019年10月31日
2019年7-9月期の実質GDP~前期比0.1%(年率0.2%)を予測~
11/14に内閣府から公表される2019年7-9月期の実質GDPは、前期比0.1%(前期比年率...斎藤 太郎
経済研究部
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI)│日本
264件
雇用統計│日本
181件
鉱工業生産指数│日本
232件
貿易統計│日本
218件
法人企業統計│日本
81件
日銀金融政策決定会合
48件
日銀短観│日本
182件
資金循環統計│日本
75件
景気ウォッチャー調査│日本
108件
地域経済報告(さくらレポート)
30件
GDP等│米国
84件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月-4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?-全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代-急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
QE速報・予測のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
QE速報・予測のレポート Topへ