- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 米国経済
米国経済
米国経済の動向が世界経済に大きな影響を与え、FRBの金融政策の一挙手一投足が市場関係者の注目を集めています。この「米国経済」の一覧では、米国経済の現状をGDP、住宅販売・着工、雇用統計、個人所得・支出等の月次で発表される経済指標からタイムリーな分析を行います。FRBが金融緩和政策から出口へと向かうなかで世界の金融市場に大きな影響を与えるFOMCの動向にこれまで以上に注視していきます。
最新の経済見通し ⇒ 米国経済の見通し-対中関税引き下げから景気後退懸念は緩和も、政策の予見可能性の低さから経済見通しは不透明 2025年6月9日
◆ 過去の見通しはこちら ⇒ 経済予測・経済見通しのレポート
GDP等 ⇒ GDP等│米国のレポート
FOMC(連邦公開市場委員会) ⇒ FOMC(連邦公開市場委員会)│米国のレポート
住宅販売・着工 ⇒ 住宅販売・着工│米国のレポート
雇用統計 ⇒ 雇用統計│米国のレポート
米個人所得・支出 ⇒ 米個人所得・支出|米国のレポート
年度で絞り込む
-
2008年03月14日
米国経済見通し~2008年上半期は後退色強まるも、下半期以降は持ち直しへ
<米国経済見通し> 2008年に入ってからの景気は一段と悪化を見せている。サブプライム問題による... -
2008年03月06日
米2月ISM総合指数は、製造業・非製造業とも50を下回る
■見出し・製造業指数(PMI)は48.3に低下の一方、非製造業指数(NMI)は49.3に回復・... -
2008年03月04日
サブプライム問題の影響大きい米住宅投資
■要旨1.米国の住宅不況は、2006年後半には減速方向への動きを強め、米国景気への最大のリスク... -
2008年02月28日
冷え込み続く米住宅市場~最低記録更新の中古住宅販売と住宅価格下落
■見出し・1月新築住宅販売が続落、13年ぶりの低水準へ・1月中古住宅販売戸数は489万戸と、9... -
2008年02月25日
サブプライム問題の影響大きい米住宅投資
現下の米経済は、住宅投資の冷え込み等により、急速にリセッション警戒が高まっている。今回の住宅ブ... -
2008年02月22日
米国経済動向~リセッション入りを示唆する指標が相次ぐ
<米国経済の動き> 10-12月期実質GDP(速報値)は前期比年率0.6%と7-9月期4.9%か... -
2008年02月07日
米1月ISM指数は、非製造業が大幅下落
■見出し・製造業指数が持ち直す一方、非製造業指数は記録的な大幅下落・製造業指数の内訳では、生産... -
2008年02月04日
1月米雇用者数は、4年半ぶりの減少
■見出し・1月雇用者は、1.7万人減と4年半ぶりの減少に・賃金上昇率は伸びが鈍化するも、失業率... -
2008年02月01日
米1月FOMCでは、0.50%の利下げを決定
■見出し・利下げは、金融市場混乱と景気下ぶれリスクへの対応と位置付け・FOMC声明文のポイント... -
2008年01月31日
米国10-12月期GDP(速報値)は0.6%へ急低下
■見出し・GDP低下の主要因は、住宅投資の大幅下落と、在庫投資の下ぶれ:GDPの概要・住宅投資...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3219件
個人消費
480件
設備投資
128件
労働市場
594件
家計の貯蓄・消費・資産
742件
欧州経済
987件
中国経済
702件
アジア経済
1028件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
トランプ関税の日本経済への波及経路-実質GDPよりも実質GDIの悪化に注意
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響-世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
米国経済のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
米国経済のレポート Topへ