- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2022年10月26日
減速を示す米労働市場-金融引締めの影響で減速を示す労働指標が増加も、労働市場は概ね堅調を維持
連邦準備制度理事会(FRB)は40年ぶりの水準となったインフレを抑制するために、金融引締めによ... -
コラム2022年10月24日
ワーク・エンゲージメントの概念と最近の動き
最近、ワーク・エンゲージメントという概念が改めて企業の人事・組織マネジメントにおいて注目を集め... -
2022年10月20日
「第10回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
コロナ禍で見られてきた「買い物手段のデジタルシフト」「外食需要の中食シフト」「公共交通機関利用... -
コラム2022年09月30日
高齢者が働き続けるための課題~能力に応じた支援体制を整備してサステイナブルな仕組みに~
9月19日の「敬老の日」に合わせて、65歳以上の高齢就業者数が過去最多の909万人となったとい... -
2022年09月14日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2022年9月時点)
東京都心部Aクラスビル の空室率は、在宅勤務の普及等に伴い、企業によるオフィス戦略の見直しが進む...吉田 資
金融研究部
-
コラム2022年08月10日
日韓が最低賃金を引き上げ-引き上げ率は日本が3.3%、韓国が5%-
日本と韓国の2023年の最低賃金額が決まった。先に決まったのは韓国だ。韓国の雇用労働部は7月5... -
コラム2022年08月04日
尹政権の労働市場改革は支持率回復の鍵になるだろうか
韓国政府が文政権の労働政策にメスを入れ始めた。雇用労働部は6月23日に「労働市場改革推進方向」... -
2022年08月01日
2021年 都道府県・人口動態解説(下)-男女移動純減差が示す「ニッポン労働市場の大きな課題」
2021年の移動による都道府県間の人口移動を解説したシリーズ「2021年 都道府県・人口動態解... -
2022年07月15日
東京一極集中で激変した「出生地図」-都道府県4半世紀出生数減少率ランキングは何を示すのか
「東京都は全国一低出生率。わがエリアより少子化度合いは酷いだろう」という理解は統計的に誤解釈で... -
2022年07月14日
取り残される対面型サービス業-新型コロナウイルスの感染者数、死亡者数とワクチンの効果をどうみるか
2021年1月に再発令された緊急事態宣言の影響は、2020年4、5月の緊急事態宣言時と異なり一...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
824件
日本経済
3244件
個人消費
493件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
753件
米国経済
1446件
欧州経済
1002件
中国経済
707件
アジア経済
1038件
研究員の紹介
-
井出 真吾
急上昇した日本株に潜む落とし穴~コロナ禍の成功体験は再現するか~
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し-25年4-6月期GDP2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
【少子化対策データ考】若者の2人に1人は「両親が羨ましくない」未婚化ニッポンの姿
【人口動態に関する諸問題】 -
-
-
伊藤 さゆり
大砲かバターか-国防費の大幅引き上げに動く欧州の現実
【欧州の政策、国際経済・金融】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ