- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2024年03月11日
好循環論への疑問~デフレマインドの解消、賃金上昇、フィリップス曲線を巡って~
インフレ(物価)による賃金の上昇を是とする好循環論が通説となっているが、初歩的な経済学に照らし... -
コラム2024年03月06日
日本における男女間の格差とその原因を考察する-統計的差別や性別役割分担意識の解消等意識改革が必要-
日本における男女間格差の改善速度が遅い。2006年から非営利財団の世界経済フォーラム(Worl... -
2024年03月06日
産業集積でみる東京オフィスエリアの特色~探索的空間解析によるオフィス需要の「ホットスポット」検出~
東京都区部でオフィス開発が相次ぐなか、不動産事業者は、各エリアにおけるオフィス需要を把握し、そ...吉田 資
金融研究部
-
コラム2024年03月04日
韓国の出生率が0.72で、8年連続過去最低を更新-若者の意識を的確に把握し有効な対策の実施を-
韓国の2023年の合計特殊出生率(以下、出生率)は0.72(暫定値)となり、2022年の0.7... -
2024年02月29日
不況下で高まる企業の人手不足感-有効求人倍率の低下と需給ギャップのマイナスをどうみるか
最近の人手不足は、従来と異なる特徴がある。企業の人手不足感が急速に高まるなかでも、(1)労働市... -
コラム2024年02月29日
政府、リスキリングに積極的な姿勢-労働力人口の減少、成長産業への労働移動という課題の解決策になるだろうか?-
近年、日本ではリスキリング(Re-skilling)への関心が高まっている。岸田首相は2022... -
2024年02月19日
定年後研究所・ニッセイ基礎研究所共同研究 「中高年女性会社員の活躍に向けた現状と課題」
一般社団法人定年後研究所とニッセイ基礎研究所は昨年9~11月、共同研究「中高年女性会社員の活躍... -
2024年02月19日
女性は「管理職」を目指さなければならないのか~女性のウェルビーイングの視点から考える~
2010年代に入ってから、政府は「女性活躍」に旗を振り、企業は女性管理職の数値目標達成に向けて...坊 美生子
生活研究部
-
2024年02月09日
「東京都心部Aクラスビル市場」の現況と見通し(2024年2月時点)
東京都心部Aクラスビルの空室率は上昇基調で推移し、2013年第3四半期以来となる7%台に迫って...吉田 資
金融研究部
-
コラム2024年02月08日
施政方針演説を読み解く-2024年、構造変化の足場を固める
今年2023年の通常国会は異例の幕開けとなった。首相の施政方針演説は、1月の国会召集日に行われ...
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
817件
日本経済
3221件
個人消費
482件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
743件
米国経済
1431件
欧州経済
988件
中国経済
702件
アジア経済
1029件
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均4万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
消費者物価(全国25年6月)-コアCPIは25年8月に3%割れへ
【日本経済】 -
天野 馨南子
「専業主婦世帯」理想は、若年男女の5%未満 【脱・中高年民主主義】大人気就職エリア、東京在勤若者の理想のライフコースとは?
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
「静かな退職」と「カタツムリ女子」の台頭-ハッスルカルチャーからの脱却と新しい働き方のかたち
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
家計消費の動向(二人以上世帯:~2025年5月)-物価高でも、旅行・レジャー・デジタルなど楽しみへの消費は堅調
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ