経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 統計・指標・重要イベント >
- 住宅販売・着工│米国
住宅販売・着工│米国
景気への波及効果の大きい住宅投資に関する指標（新築・中古住宅の販売、住宅着工）の動向をレポートします。
年度で絞り込む
-
2018年10月18日【9月米住宅着工、許可件数】着工件数は120.1万件、許可件数は124.1万件と、それぞれ前月、市場予想を下回る結果
10月17日、米国センサス局は9月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年10月03日米経済が好調な中でも、停滞が続く住宅市場
米経済は全般的に好調を維持しているものの、住宅市場は停滞が続いている。停滞している要因としては... -
2018年09月20日【8月米住宅着工、許可件数】着工件数は128.2万件と予想を上回る一方、許可件数は122.9万件と予想を大幅に下回る結果
9月19日、米国センサス局は8月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年08月17日【7月米住宅着工、許可件数】着工件数は116.8 万件と予想比下振れも、許可件数は131.1 万件と予想を小幅に上振れる結果
8 月16 日、米国センサス局は7 月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年07月19日【6月米住宅着工、許可件数】住宅着工件数は117.3万件、許可件数は127.3万件といずれも予想を下回り、モメンタムは低下
7月18日、米国センサス局は6月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年06月20日【5月米住宅着工、許可件数】住宅着工件数は135万件と予想を上回る一方、許可件数は130万件と予想を下回る結果
6月19日、米国センサス局は5月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年04月18日【3月米住宅着工、許可件数】住宅着工件数は131.9万、戸建ては減少も集合住宅が好調で、全体では市場予想を上回る結果
4月17日、米国センサス局は3月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年03月19日【2月米住宅着工、許可件数】住宅着工件数は123.6万件、戸建ては好調維持も、集合住宅が減少し、全体で予想を下回る結果
3月16日、米国センサス局は2月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年02月19日【1月米住宅着工、許可件数】住宅着工件数は132.6万件、戸建て、集合住宅ともに回復し、前月、市場予想を上回る
2月16日、米国センサス局は1月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年率...
窪谷 浩
経済研究部
-
2018年01月19日【12月米住宅着工、許可件数】住宅着工件数は119.2万件、戸建て件数の大幅な落ち込みから、前月および市場予想を下回る
1月18日、米国センサス局は12月の住宅着工、許可件数を発表した。住宅着工件数（季節調整済、年...
窪谷 浩
経済研究部
関連カテゴリ
消費者物価指数(CPI）│日本
262件
雇用統計│日本
180件
鉱工業生産指数│日本
231件
貿易統計│日本
216件
法人企業統計│日本
81件
QE速報・予測
178件
日銀金融政策決定会合
48件
日銀短観│日本
180件
資金循環統計│日本
74件
景気ウォッチャー調査│日本
108件
地域経済報告（さくらレポート）
30件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
2025・2026年度経済見通し－25年1-3月期ＧＤＰ2次速報後改定
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
三原 岳
４月から始まった「かかりつけ医」の新制度は機能するのか－地域の自治と実践をベースに機能充実を目指す仕組み、最後は診療報酬で誘導？
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
住宅販売・着工│米国のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
住宅販売・着工│米国のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.