- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- アジア・新興国
アジア・新興国
中国、韓国をはじめとする、アジア、新興国の経済や保険マーケット、雇用・人事管理など、幅広い情報をタイムリーにレポートとして提供していきます。とりわけ、中国については定期的に経済の見通しや主要な経済指標、人民元の動向等について、また、成長を続ける新興国地域については経済見通しに加えて、不動産市場動向についても解説を行ってまいります。保険市場については、注目を集めている中国、インド等成長を続けるアジアの保険市場を解説します。
年度で絞り込む
-
2020年05月15日
新型コロナウイルスの感染拡大を受けての保険監督当局等の対応(3)-中国とインド等-
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、保険会社も大きな影響を受けることになっているが、これに対... -
2020年05月13日
マレーシアGDP(20年1-3月期)-新型コロナで約10年ぶりの低成長(前年同期比+0.7%)を記録
2020年1-3月期の実質GDP成長率は前年同期比0.7%増と前期の同3.6%増から低下したが... -
コラム2020年05月11日
日本が韓国の新型コロナウイルス対策から学べること── (4)軽症者の隔離・管理対策:「生活治療センター」
今回は韓国の新型コロナウイルス対策のうち、無症状や軽症の感染者対策の一環として設立された「生活...金 明中
生活研究部
-
2020年05月08日
フィリピンGDP(20年1-3月期)-新型コロナで前年同期比0.2%減のマイナス成長
2020年1-3月期の実質GDP成長率は前年同期比0.2%減と、前期の同6.7%増から急低下し... -
2020年05月07日
【インドネシアGDP】1-3月期は前年同期比2.97%増~2001年以来の低成長を記録、リセッション入り恐れも
インドネシアの2020年1-3月期の実質GDP成長率 は前年同期比(原系列)2.97%増(前期:... -
2020年05月07日
【東南アジア経済】ASEANの貿易統計(5月号)~3月の輸出はコロナ禍も電子製品と金の出荷拡大を支えに微減に止まる
20年3月のASEAN主要6カ国の輸出(ドル建て、通関ベース)は前年同月比0.0%減(前月:同...斉藤 誠
経済研究部
-
コラム2020年04月27日
インド6年ぶり低成長、内向き政策で揺らぐ成長期待
話題のキーワードや出来事を動画で解説する「ニッセイ基礎研ビデオレポート」です。今回は、インド経... -
2020年04月23日
新型コロナで消費2割減、広がる?労働力の緩やかなシェアリング(中国)
中国において、新型コロナの影響を最も受けた2020年1-3月の小売総額は、前年同期比19.0%... -
コラム2020年04月22日
日本が韓国の新型コロナウイルス対策から学べること──(3)情報公開
国内で確認された新型コロナウイルスの感染者数が1万人を超えた。東京だけでも4月19日時点で30...金 明中
生活研究部
-
2020年04月15日
IMF世界経済見通し-大封鎖で金融危機を超える深い谷へ
4月14日、国際通貨基金(IMF)は世界経済見通し(WEO;World Economic Outl...
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
研究員の紹介
-
井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2012年06月20日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
-
2012年04月18日
News Release
「認知症を有する人への適切な支援に資する認知症ケアモデルの研究-認知症サービス提供の現場からみたケアモデル研究会-」事業実施報告
アジア・新興国のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア・新興国のレポート Topへ