レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 注目テーマ・キーワード >
- 働き方改革
働き方改革
年度で絞り込む
-
2021年09月07日
成果主義としてのジョブ型雇用転換への課題－年功賃金・終身雇用の合理性と限界
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）9月号[vol.294]
終身雇用とは、定年までの継続雇用を前提とした雇用慣行であり、年功賃金と伴に戦後以降の経済発展を支えた日本的雇用慣行の柱である。これらの関係を説明するためによく用いられるのが、定年制について述べているラジアー（197...
-
2021年09月07日
男性の育休取得の現状－2020年は過去最高で12.7％、５日未満が３割、業種で大きな差
厚生労働省「雇用均等基本調査」によると、2020年の民間企業に勤める男性の育児休業取得率は過去最高の12.7％を示した。前年からの上昇幅は＋5.2％ptと大きく、「働き方改革」などによる意識の高まりやコロナ禍による...
-
コラム2021年08月30日
韓国で男性の育児休業取得率が増加、その理由は？
出生率の低下が続いている韓国で男性の育児休業取得率が増加している。2002年に男性の育児休業取得者数は78人で、取得割合はわずか2.1%に過ぎなかったが、2020年には27,423人となり、取得割合も24.5％まで...
-
2021年08月30日
テレワーク拡大の子育て中の働く人々のこころの健康への影響
本稿では、コロナ禍のテレワークの拡大が、子育て中の働く人々のこころの健康にどのような影響を与えたのかを、ニッセイ基礎研究所の独自調査のデータを用いて検証した結果を紹介する。この独自調査は、日本で新型コロナ拡大が始ま...
-
2021年08月17日
コロナ診療での医師の応召義務－発熱患者の診療を一切拒否した場合、応召義務違反となるか?
日本では、働き方改革関連法が2019年4月から順次施行されている。しかし、医師については、医師法で応召義務が定められていることなどを理由に、その適用が5年間猶予されている。新型コロナウイルス感染症では、感染が疑われ...
-
コラム2021年08月16日
2021年上半期・転入超過都道府県ランキング／神奈川県が社会純増トップエリアへ―新型コロナ人口動態解説(9)
新型コロナ人口動態解説シリーズ(9)では、新型コロナ禍2年目となる2021年上半期の人口移動による47都道府県の人口純増減の現状を解説したい。当シリーズにおいて、コロナ禍1年目となる2020年において、1996年か...
-
2021年08月05日
テレワークがもたらす職場のメンタルヘルスケアの変化について
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）8月号[vol.293]
新型コロナウイルスが長引く中で、うつ病などメンタルヘルス不調者に対する企業の対応が注目されている。厚生労働省が15歳以上の男女を対象に2020年9月に実施した調査によると、2020年の2月～3月の期間、新型コロナウ...
-
2021年08月05日
「オフィス出社率指数」をもとにポストコロナの働き方を探る－人流データをもとにしたオフィス出社率指数の開発
基礎研ＲＥＰＯＲＴ（冊子版）8月号[vol.293]
ワクチン接種が進むなか、コロナ禍という長いトンネルの出口が徐々に見えてきた。コロナ禍においては、ニューノーマルが盛んに議論された。しかし、トンネルを抜けた先にどのような世界が待ち受けているかは、依然不透明である。
-
2021年08月02日
コロナ禍で注目浴びる在籍型出向－高年齢者の安定した雇用確保のために活用を－
新型コロナウイルスが長期化する中で在籍型出向が注目を浴びている。1980年代後半の在籍型出向は造船、鉄鋼、自動車など製造業同士で多く行われていたが、最近では、新型コロナウイルスの影響で需要が減少した航空やホテル業界...
-
2021年07月28日
「札幌オフィス市場」の現況と見通し（2021年）
コロナ禍以降、景気悪化やテレワーク普及などを受けて、全国的にオフィス需要が停滞し空室率の上昇が続くなか、札幌市では、IT関連企業やコールセンター企業による新規拠点開設がオフィス需要を下支えしている。空室率は、全国主...
関連カテゴリ
ソーシャルメディア
Twitter をフォローする
facebook でファンになる
コンテンツ紹介
-
レポート
-
パブリシティ
-
受託実績・コンサルティング
研究員の紹介
-
久我 尚子
2020・2021年度特別調査 「第６回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【消費者行動】 -
井出 真吾
米ＦＲＢ緩和縮小でも日本株は底堅い展開か
【株式市場・株式投資・マクロ経済】 -
矢嶋 康次
成長戦略としての「カーボン・ニュートラル」ー各国で進むグリーン戦略、日本は巻き返せるか
【金融・為替】 -
金 明中
2020・2021年度特別調査 「第６回 新型コロナによる暮らしの変化に関する調査」 調査結果概要
【労働経済学、社会保障論、日・韓における社会政策や経済の比較分析】 -
中村 亮一
欧州委員会がソルベンシーIIのレビューに関する提案を公表－提案の全体概要と関係団体等からの反応－
【保険会計・計理】 -
天野 馨南子
1970年から2020年の半世紀でみる出生数減少率・都道府県ランキング－ニッポンの人口動態を正確に知る(1)
【人口動態に関する諸問題】
お知らせ
-
2021年06月14日
News Release
-
2021年04月28日
News Release
-
2021年04月12日
News Release
働き方改革のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
働き方改革のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- 緊急事態宣言
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 新型コロナ経済影響
- 新型コロナワクチン
- AI・人工知能
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- Society5.0
- SDGｓ
- ESG
- 環境・地球温暖化対策
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- イデコ(iDeCo)
- NISA(ニーサ)
- 日本銀行
- ＥＴＦ
- 国際金融都市
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 改正高年齢者就業確保措置
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 震災・復興
- オリンピック・パラリンピック
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 企業物価指数│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- マネーストック│日本
- 日銀統計
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 家計調査
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.