経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- レポート >
- 経済 >
- 労働市場
労働市場
少子高齢化が進み、中長期的な労働力人口の減少が予測されるなかで、非正規雇用の労働者の増加、ワーク・ライフ・バランスの実現、若年層の就労状況、女性労働力率の改善や活躍推進、高齢者の雇用等、多くの課題が山積しています。この「労働市場」の一覧では、雇用、賃金、非正規雇用、失業等、労働市場における諸問題について現状分析を行い、誰もが働きやすく働きがいを感じる労働市場を実現すべく提言を行います。
年度で絞り込む
-
2018年03月05日「働き方改革」と企業年金
「働き方改革」は労働法制の話であり、企業年金は関係ない――と思ったら大きな間違いである。企業年... -
2018年03月02日人手不足に起因する物流コスト上昇が喚起する物流施設への需要（１）～人手不足に呼応した物流コストの動向について
2018年1月末に公表された総務省統計局「労働力調査」によれば、2017年の完全失業率（年平均...
吉田 資
金融研究部
-
コラム2018年02月13日「多子化する東京都」－少子化データを読む－大都会型子ども政策に、エリア少子化政策を重ねる危険性（１）
東京で子どもの中学校・高校の有名校への受験を考える親ならその名前を知らない人がいない大手進学塾... -
2018年01月24日新たな所得拡大促進税制は企業に賃上げを促すのか？
賃上げを巡る環境は大きく改善しているものの、企業側の賃上げ機運は十分に高まっておらず、政府から... -
2018年01月19日Crowd work: The rise of unstable work and potential measures to prevent the proliferation of the working poor
Recently, phrases like “gig economy” and “crowd worker...
金 明中
生活研究部
-
2018年01月16日保育士の賃金を考える～賃金カーブの改善と保育の質の確保を～
待機児童問題のネックとなっているのが保育士不足であり、その要因には賃金の低さがある。本稿では、...
坊 美生子
生活研究部
-
2018年01月12日日本経済のジレンマ～消費主導の景気回復は実現しない？～
戦後2番目の長さとなった今回の景気回復に実感が伴わない理由のひとつは、経済成長率に比べ個人消費... -
2018年01月11日目指すべき賃上げ率は4%
基礎研REPORT（冊子版）1月号
「目指すべき賃上げ率は4%です」と言うと驚かれることが多い。しかし、4%という数字には根拠があ... -
コラム2017年12月28日日本経済・社会を活性化する起業の促進のために最も必要なこと
前回の弊コラム（2017年11月30日付、研究員の眼「世界のビジネスモデルを変革する起業家の出... -
2017年12月27日日本におけるテレワークの現状や課題-長時間労働の改善のための考察-その2-
最近、政府が働き方改革を推進するとともに、テレワークに対する関心も高まっている。テレワークとは...
金 明中
生活研究部
関連カテゴリ
経済予測・経済見通し
816件
日本経済
3215件
個人消費
479件
設備投資
128件
家計の貯蓄・消費・資産
741件
米国経済
1431件
欧州経済
987件
中国経済
701件
アジア経済
1028件
各種レポート配信をメールでお知らせ。
研究員の紹介
-
井出 真吾
遠のいた日経平均４万円回復
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
斎藤 太郎
鉱工業生産25年5月－4-6月期は2四半期連続減産の可能性が高まる
【日本経済】 -
天野 馨南子
若い世代が求めている「出会い方」とは?－全国からの20代人口集中が強まる東京都の若者の声を知る
【人口動態に関する諸問題】 -
-
金 明中
“サヨナラ”もプロに任せる時代－急増する退職代行サービス利用の背景とは?
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
増え行く単身世帯と家計消費への影響－世帯構造変化に基づく2050年までの家計消費の推計
【消費者行動】
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
労働市場のレポート一覧ページです。【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
労働市場のレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.